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月刊 人材教育 2013年02月号

特集企業を持続的成長に導く 組織開発の視点

近年、日本でも組織開発に改めて注目が集まっています。
欧米、特に米国企業では伝統的に、独立した組織開発(OD:Organization Development)部門を設けてきましたが、 日本企業にはあまり見られません。
その理由には、諸外国に比べれば、日本では人材が同質的であり、 あえて「組織開発」を意識して行わなくても組織がまとまろうとし、機能したためだという見解があります。
しかし、昨今の日本企業は、“何もせずとも組織として機能”しているといえるでしょうか。 世代間ギャップの苦悩や、外国人材などの受入れが待ち受け、「ダイバーシティ・マネジメント」の必要性が 声高に訴えられてきたことを考えれば答えは明白です。
また現状、日本で「組織開発」というと、飲みニケーションから クロスファンクショナルチームまでが一緒に語られ、 何をどうすることが組織開発なのか、その輪郭も曖昧です。
そこで本号では、様々な見解や成功事例を紹介することで、 組織開発に関する議論の土台をつくることをめざしました。