通信教育や書籍、社外セミナーの費用補助などの方法で、 個人の学習意欲を企業が支援する「自己啓発支援制度」。 その企業での導入は、６割を超えています（厚生労働省調査）。 しかし、教育制度全体から見た時、その位置づけは 決して高いとはいえないのが実態ではないでしょうか。 自己啓発支援制度は、自ら学ぶ力、すなわち“個人学習力”を育むもの。 組織が個によって形成されている以上、この個人学習力を 高めることが、組織力向上につながります。
そこで、本特集では個人学習力の重要性と、実際にそれを高めるための 自己啓発支援制度の見直し方について考察します。
