J.H.倶楽部

無断転載ならびに複製を禁じます。なお内容は取材・掲載当時の情報です。

月刊 人材教育 2011年12月号

企業事例2 教育担当者の粘り強い説得と 上司の率先が社員を学ばせる

北海道における自動車販売の草分け、札幌トヨタ自動車では、社員の自己啓発の一環として、1986年に通信教育制度を導入。以来、四半世紀にわたり継続して取り組んできた。近年の受講率は70%、修了率は50%をそれぞれ超える。さらに2005年度からはグループ15社にも展開するなど、自ら学ぶ風土づくりを積極的に推進し、成果を上げている。その秘訣は、経営トップの教育への思い、教育担当者の熱意、そして自己啓発を重視した教育制度づくりにあった。

残り:3,665文字

/

全文:4,887文字

この記事は会員限定です。
無料会員登録すると、
続きをお読みいただけます。
2,500本以上の人事・
人材開発専門記事が読める!
無料で読み放題 会員登録する
会員の方 ログイン

プロフィール

山田 利寛 管理部門担当 専務取締役

札幌トヨタ自動車
1946年設立。道内で自動車の販売および修理、自動車リース、損害保険・生命保険代理店など、自動車関連の事業を展開。その他、物流機器販売、レンタル・リース、自動車学校、商事・不動産、情報通信、教育・採用事業などを行うグループ企業15社を有し、グループ力を活かした事業拡大を行っている。資本金:2億4000万円、売上高:309億円(2010年度)、従業員数:824名(2011年3月現在)

取材・文・写真/増田 忠英