バブル崩壊後の短期的な成果主義でこうむった人事においての痛手は、失われた10年の後に、修復という道を選択した。その流れの中、社員の働く意欲の回復や向上に向けて努力を始めた企業は対応の見直しにあたって ES調査を積極的に実施し、役立てようと努力している。
企業が社員の働きがいを向上させようと努力する一方で入社後3年以内で会社を辞めていく若手社員は後を絶たない。複数の調査の結果から見ても、日本企業に勤める社員の働きがい感は欧米など調査を行っている他の国より低い数字となっている。
この現状から推測できることは、単に従来通りのES調査から得た情報で企業を再構築していくだけでは、社員の働きがい向上にはつながらないということであろう。
ES調査を社員1人ひとりの働きがいにつなげ、会社の業績に結びつける思索とは何か。調査の現場での研究と、企業の取り組みから答えを導き出したい。
