My Opinion ― ③ 働きやすい会社から 働きがいのある会社へ

従業員満足度向上だけでは「働きがい」は醸成できない

いうまでもなく企業の成長は社員が支えている。社員がやる気を持って仕事に取り組み、その成果を組織への貢献につなげることで、企業全体として発展することができる。したがって、どんな企業であっても、社員のやる気を喚起しようと、さまざまな工夫を凝らしている。モチベーション論や社員満足度などの議論が盛んに交わされるのは、このような問題意識を背景としている。

「モチベーション」や「満足度」などと並んで、近年では「働きがい」というキーワードが語られるようになった。多くの場合、これらの言葉は同じようなものとして扱われているようだが、私は「働きがい」と、いわゆる「モチベーション」「従業員満足度」とは、異なるものであると考えている。モチベーションや満足度を上げても、必ずしも働きがいが高まるわけではない。この思いを持つのは、長年企業の人事・人材開発の現場に身を置いてきた中で、しばしばそのような実例を目にしてきたからである。

これまで日本の企業の多くは、主に処遇、賃金、労働環境などの「満足度」を分析し、その状況を改善することで、企業人の活力をアップしようと努力してきた。しかし、これらの外的動機付けによる満足度の向上だけでは、従業員の活力をアップするには限界がある。

近年、企業業績が好転している中、今改めて「働きがい」について考える必要があると感じている。それは日本企業が活力を取り戻したかに見える一方で、現場で働く20代から30代の若い社員の多くが、やる気を失い、疲労感に落ち込み、企業や組織に対する信頼感を失っているとのデータがあるからだ。2007年は、近年来最高ともいえる新人採用枠の拡大に、就職戦線は大いに沸いた。ところがその一方で、新卒入社3年以内で会社を辞めていく若者は後を絶たない。企業の将来を支える若い社員のこの状況は、決して見過ごせる問題でない。

働きがいとは何か。働きがいと社員満足度、モチベーションなどとは、どのような関係にあるのか。まず最初に、企業活力研究所が東レ経営研究所の協力を得て実施した、若手企業人の働きがいの現状に関する調査結果を紹介したい。

働きがいを感じている若手はわずか3割以下という現実

この調査は2006年12月に、20代から30代の民間企業で働く正社員1000人を対象に行った（インターネットアンケート調査）。回答者は、業種別では製造業（メーカー）500 名、非製造業（メーカー以外）500名。規模別では、社員数1000人以上の企業500名、100人以上1000人未満が500名である。また、回答者の構成は、男性726名（72.6％）、20代が約4割（20代前半は58名）、30代が6割を占めた。

アンケートでは、まず最初に「あなたは今、働きがいを感じていますか？」と単刀直入に聞いた。結果は以下の通りだ。

強く感じている　3.5％

かなり感じている　23.6％

どちらとも言えない　34.2％

あまり感じていない　28.1％

全く感じていない　10.6％

企業の人事・人材開発担当者にとっては関心のある数字であるが、「働きがいを感じている」と答えたのは全体の27.1％であり（強く感じている＋かなり感じている）、何と3割以下という数字だ。逆に「あまり感じていない」「全く感じていない」を合わせた38.7％、つまり、全体の4割近くが「働きがいを感じていない」と回答している。予測通りではあったが、働きがいを感じている層を、働きがいを感じていない層が大きく上回る結果となった。

さらに「今の会社で今後何年くらい働くつもりですか？」と聞いた。結果は以下の通りである。

定年まで　22.6％