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月刊 人材教育 2007年05月号

特集日本型EAPとメンタルヘルスの統合

EAP=Employee Assistance Program(従業員支援プログラム)への企業の理解は、おもにメンタルヘルスの問題と解釈される向きがある。しかし本来EAPは、従業員に何か起こってから対処する支援だけでなく、それ以前の対応が重要なのである。

それには、従業員個人のキャリアと自律を理解し支援する、キャリア支援の体制が必要だ。現在、企業においてのコミュニケーション不足は、深刻な問題である。従業員は、何か問題を抱えていても、直接の上司には話しにくいという社内の雰囲気もあるだろう。また、管理する側はプレイングマネジャーとしてノルマに追われ、部下への細かい配慮を怠りがちになる。

そういったとき、キャリアアドバイザーやキャリアカウンセラーのような、部署の上下関係とは別のセクションが、社員個々の日常の相談役となって機能することを、企業内で充実させることが急務といえよう。

2006年4月に労働安全衛生法が改正されたことに伴い、従業員のメンタルヘルスに対する関心も高まる中、 EAPのあり方を再度認識する時期がやってきたのではないだろうか。本特集ではEAP先進企業のキャリアアドバイザーの諸氏や、専門家の方々に今後とるべき対応を語っていただき、日本における新しいEAPのあり方を探っていく。