第2回 野村総合研究所 みなとみらいトレーニングスクエア（神奈川県・横浜市） 稲水伸行氏　東京大学大学院　経済学研究科 准教授

働き方改革を意識した施設

「コンセプトは“集める”ではなく、“その場その場で学ぶ”です。社員の自律・自立を促し、効率的に時間や場所にとらわれない学びを提供するために、最新のインフラを整えたのが特徴です」

そう話すのは、人材開発部の中村公彦氏。同社のみなとみらいトレーニングスクエアは、2018年７月に完成したばかりの新しい研修施設だ。昨年竣工した、従業員4000人が働く横浜総合センターのワンフロアに居を置く。

これまで利用していた横浜ラーニングセンターは、横浜総合センターから電車で４駅ほどの立地で、一棟全体が研修施設という大規模なものだったが、今回はビルのワンフロアに集約したという。その理由はなぜか。

「17年間利用していましたが、社内研修を取り巻く環境変化が移転の大きな理由です。以前は宿泊設備も備えていましたが、新施設にはありません。家庭の事情等で宿泊できない人もいますし、研修は缶詰にすることが目的ではありませんから。働き方改革や自律・自立を求めていく中で、時間や距離によるムダを省き生産性を上げようと、今の形になりました」（中村氏、以下同）

最新設備を備えた研修室

研修室はA ～ G の７つ。A ～ C は連結すると560人も収容できる広々とした研修室になる。特徴は、光ケーブルでコントロールされ、遠隔で学ぶのに適したテクノロジーが駆使されているということだ。天井にカメラがついていて、セミナーや講演を行う際は、LIVE で他拠点に配信できる。録画をして、後にeラーニングとして提供することも可能だ。

「地方の拠点にいる社員はセミナーの参加が難しかったのですが、中継によりいつでもどこでも学ぶことができるようになりました。三脚とビデオカメラで録画をする必要がなく、時代に合ったシステムになったので、使い方次第でいろいろな可能性があると思っています」