第12回 テレワークは“黎明期”を脱却できるか？

テレワークは“黎明期”を脱却できるか？

東京五輪・パラリンピックに向けて推奨されてきたテレワークによる在宅勤務は、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、想定外のかたちで企業に浸透しつつあります。

しかし、なかには拙速ともいえる導入事例も少なくありません。

労務管理、マネジメントなど、人事はどう対応すべきでしょうか。

01 在宅勤務でも、会社と同じ「環境」と「マインド」を目指そう

今は、働き方改革の岐路。非常時だからと「乗り越えればいい」と考えてはいけない。理想の「テレワーク」を実践する機会ととらえるべきだ。在宅勤務時でもチームのコミュニケーションをとり、ICTツールを活用して時間管理や業務管理をしよう。在宅勤務でも、会社と同じ働き方ができる環境整備とマインド育成ができれば、コロナ終息後は、在宅勤務に限らず、働き方が大きく変わる。人材確保、生産性向上など、企業は様々なメリットを享受するだろう。