HR TREND KEYWORD 2026 経営│EVP（Employee Value Proposition;従業員価値提案） 社員の働く価値を再定義することが人財戦略の核心となる 中村彰秀氏　JTB　グループ本社 人財開発チーム シニアコンサルタント(企画担当) ｜小澤 碧氏　JTB　DEIBチーム DEIB担当マネージャー

「交流創造事業」を支えるEVPの出発点

JTBといえば？「旅行会社」と誰もが答えるだろう。

創業は古く1912年。訪日外国人誘致を目的として設立された「ジャパン・ツーリスト・ビューロー」に端を発する、言わずと知れた旅行業界の最大手だ。交通・宿泊券の代売から始まり、様々な商品・サービスの開発提供を通じてツーリズム産業の発展を牽引してきた。

しかし、その事業ドメインは今や「旅行」の枠にとどまらない。

「より広く『交流』をつくることがJTBの使命。私たちは『交流創造事業』と定義しています」と、同社人財開発チームシニアコンサルタントの中村彰秀氏は説明する。

「『交流創造』とは、人と人、人と地域、人と組織の出会いと共感を、サステナブルにつくり続けることを意味します。具体的には、旅行者の満足と課題解決に資する祖業のツーリズム事業に加え、地域の持続的発展を支えるエリアソリューション事業、企業のエンゲージメント向上を促進するビジネスソリューション事業と、大きく３つの事業軸を展開。グローバル領域も掛け合わせながら、シナジーを追求しています」

「キーワードは『つなぐ・つくる・つなげる』。デジタルも重要ですが、最終的にこれを実現するのは人の力以外の何物でもありません」

中村氏の言葉どおり、JTBグループでは、この「交流創造」という持続的な価値創出の源泉を「人財」と明確に位置づけ、「交流をつくる『人』を輝かせる」ことを人財開発の基本理念に据えている（図１）。

現行の人財計画が策定されたのは2022年。「このとき、会社がやるべきことと社員自身がやるべきことを、次のようにきちんと分けました」と、中村氏は振り返る。

「社員には、『ONEJTBValues』という共通の価値観に心から共感し、グループ経営方針を体現する『自律創造型人財』を目指すことを求め、一方で会社は、社員の個性や多様性を尊重し、成長・挑戦の機会を提供する。そして、エンゲージメントの高い、イノベーティブな組織風土の構築に努める、と明文化しました。ここが当社の『EVP』の出発点。JTBグループで働く『価値』を、会社が社員に提示し、約束したわけです」