おわりに ダイバーシティを“自分ごと化”するために必要なこと

イノベーション創出のため不可欠なダイバーシティ

企業内や社会における従来のスタンダードにとらわれず、性別、年齢、国籍、キャリアやワークスタイルなど多様な人材を活かそうという「ダイバーシティ」。日本でこの言葉が使われるようになった10年ほど前までは「女性活躍｣を指すことが多かったが、その後、国籍や障害の有無、性的指向、さらに属性に限らず個々のもつキャリアや経験、考え方まで、“多様性”の意味合いは拡大している。

同質性の高い日本社会では、多様性を受容するハードルは、それほど低いものではないだろう。それでも、多くの企業がダイバーシティを重視する経営に舵を切る背景には、「イノベーション」や「価値創造」が大きな課題となっていることがある。多様な人材の視点や発想を生かし、多角的で柔軟なアイデアを生むことは、変化が激しく先行きが不透明な現代、企業が生き残るために不可欠なものだといえる。

だが、企業が真にダイバーシティの力を生かしていくには、現場の社員一人ひとりが“自分ごと”としてダイバーシティと向き合う必要がある。そこで、そのために大切なことをまとめてみたい。

経営陣のコミットメントと目的の共有・浸透

どのような施策でもそうだが、「なぜ取り組むのか」という目的を社員が共有できていなければ、方針や施策は現場で浸透しない。そのために重要なのは、経営陣のコミットメントと、目的の現場への発信だ。早稲田大学大学院教授の谷口真美氏（OPINION１）が「経営者が経営課題解決のツールと理解することが必要」と話すように、経営陣が取り組む必要性をしっかり認識し、それを現場に落とし込む必要がある。