HRD JAPAN2012開催迫る！ 強みを築く！ ～個性がつながり一体感ある組織へ～

強さの元を磨き直し、新しい環境を勝ち抜く組織を

花田 光世 氏

慶應義塾大学 教授／HRD JAPAN企画委員長

“過去に築いた強さ”が通じる時代は終わった

グローバル化が進む中、日本の企業の競争力が低下している。かつて日本企業の強みが、今や世界では通用しにくくなってきている。世界で勝ち残るために、強さの再構築が、日本企業にとり喫緊の課題となっている。

今回の「HRD JAPAN2012」では、「強みを築き、勝つ！ ～個性がつながり一体感ある組織へ」をテーマに掲げたが、ここでいう「強みを築き、勝つ！」とは、日本が強かった時代の組織を復活させるという意味ではない。強みの原点に立ち返り、それを新しい文脈の中で磨き直すということだ。

日本企業を巡る環境は、周知の通り変化しており、組織や仕組みの再構築が必要になっている。たとえばグローバル化。数年前まで「グローバル化」といえば、実質的には“中国進出”を意味していた。中国に生産拠点を置き、そこから世界に向けて製品を輸出するというのが、これまでのグローバル展開の中身だった。

人件費の安さを求めた海外進出では、日本の優れた生産・技術のノウハウを積極的に現地に移転し、組織や人事の仕組みもその移転に適したものであった。つまり、これまでの“グローバル化”という言葉には、「我々が持っている強みを海外にも拡げる」という意味合いがあった。

しかし、ここ数年、状況は変わりつつある。

人件費の安さがウリだった中国進出も、人件費が上昇し、一方で経済成長に伴い、市場としての注目度が高まってきた。そのため最近は生産拠点というより、拡大する市場を獲得するために中国へ進出する企業が増えている。

また、海外に進出する目的も、たとえばベトナムなら産業インフラづくり、という具合に多様化しており、特に最近は、我々に不足している活動やノウハウを補完するため、あるいは、我々にないものを得るために海外に進出するケースが増えている。加えて進出先も、欧米や新興国を含めてさまざまな国に拡がっている。

こうした状況になると、もはや“我々の強みを拡げる”という発想ではなく、“自分たちに不足するものを海外から吸収する”という姿勢が必要になってくる。

これを受けて考えれば、「強みを築く」ということは、その企業がめざす方向性と照らし合わせ、最も成果が出せるように、日本企業が持っていた強みの活用方法をゼロベースで検討し直す、ということになる。

その際に重要になるのが、“個の自律”という考え方だ。