企業事例1 アイシン高丘 ものづくりの基盤技能を育成するPMマスター研修制度

班長昇格の要件PMマスター

「うちの会社は、やめるのがヘタな会社ですから、一度始めたらいつまでも続けるんです」と語るのは、アイシン高丘 総務部教育センター チームリーダーの水野徳秋氏。同社は、ものづくりに力を入れる名古屋地区の企業の中でも、「TPM（総合生産保全）」※１や「からくり改善」※２で全国的に知られる会社である。1960年、トヨタ自動車と新川工業・愛知工業（後のアイシン精機）の鋳造部門を統合し自動車部品の鋳物に特化した高丘工業を設立、その後アイシン精機の資本などが入り、1986 年アイシン高丘が誕生する。現在は、自動車部品を主体とする鋳造・機械加工、塑性加工および音響製品の製造･販売などを行う。

業務が鋳物の成型とその加工だけに、加工技能は同社のものづくりの基盤になっており、それだけに、技能者教育は必須要件だ。1981年にはTPMの導入を決め、自主保全活動に取り組んできた。そして、翌1982年、技能者教育の基盤としてスタートされたのが、３ヵ月間の集合教育で生産現場のリーダーを育てる「PMマスター教育」制度である。

以来30年、25歳～35歳の製造部門の班長候補者を対象に、研修センターで年に４回開催される。１回の参加者は10人ほどで、年間40人ほどが育成される。

これまでの修了者は917名に上り、そのうち現社員は665人、全社1848人の3分の１を占める。主催は総務部教育センターで、水野氏がチームリーダーを務めるが、水野氏自身も、これまで116 期が行われたこの研修の24 期生である。

水野氏は、1979 年に同社に入社後、工機部、TQM（総合的品質管理）・PM（設備保全）推進部、生産技術部TPM推進担当と業務を担当し、2011年７月から技術統括部TPM担当と、教育センターのチームリーダーを兼任。技能出身者が教育センターで技能教育のリーダーを務めているということからも、同社の技能教育にかける意気込みを知ることができる。

図表１には、同社で行われている技能教育が記されているが、ここにある以外で改善実践が行われているのはTPS 研修である。PMマスター教育は、好不況の波にも変わらずに実施され、同社の技能を支える屋台骨の研修という位置づけだ。

上司と本人のやる気が第一事前面接でしっかり確認

このPMマスター教育制度は、班長昇格の資格要件になっているため、基本的には昇格候補者は全員が対象になる。しかし、本人と上司に、事前面接で参加の意志をしっかり確認するという。昇格の資格要件なら、上司も本人も無条件で研修受講に了解しそうなものだが、なぜしっかりと確認する必要があるのか。「対象になる人は25歳～35歳頃の、部門で最も仕事ができる人たちで、職場ではなくてはならない存在です。この研修に参加するということは、その期間はその人たちを現場から抜くことになります。その間の受講生の人件費は本社が持ちますが、人を補充しないので現場がなんとかやりくりしなくてはなりません。このやりくりは、上司にとっても大きな課題で、やりくりがつかないために、参加は次回にしてほしいといわれるケースもあります」（水野氏、以下同）。

また、研修に参加する本人にとっても、期間中、現場を離れるのは大きな課題だ。というのも、受講生たちには年代的に、家庭を持つ人も多く、収入がほしい時期である。しかし、研修参加中は定時出勤・定時帰宅で残業や夜勤手当などがつかない。つまり、大幅な収入減を覚悟しなければならないのである。