連載 データから見えること第4 回 女性管理職が抱える諸問題
男女雇用機会均等法を機に、女性の社会進出は増加の一途をたどり、今後団塊世代の大量定年退職で、1企業における“女性管理職”の人数増加にも拍車がかかるだろう。そして、将来、彼女らが何に悩み、ストレスを抱えることになるのか、現女性中間管理職の悩みから探る。
「働く女性のストレス実態調査」の実施
西山経営研究所は、東京ガスの一部署であり、所長西山昭彦の冠研究所として2004年にスタートした。ビジネスパーソンの生涯キャリアに関する研究をテーマにしている。昨年からは、特に、団塊世代の大量定年退職を見越し、更に活躍が期待される女性に注目してきた。
女性の労働力は、総務省統計局平成18年4月調べによると、全労働力人口中41 %を占める。また、厚生労働省「働く女性の実情(H15)」によると、女性の役職者がいる企業の割合は、昭和52年が35.2%だったのに対し、平成12年には、62%へと男女雇用機会均等法施行の昭和61 年を境に急上昇している。2007 年問題の今、企業数のみならず、1企業における女性管理職の人数増加にも拍車がかかるだろう。それに応えるように、女性の昇進への意識や関心が高まってきていることが伺える。
2006年1月に、日本経済新聞社主催の丸の内キャリア塾(女性限定)で「これであなたもリーダーになれる~次世代女性リーダーの要件」というテーマで西山が講演をしたが、定員300人に対し申込者数は650 人であった。事務局によれば過去31回のうち最高だったそうだ。