データから見えること 若年者離職率の推移
中学・高校・大学を卒業した新入社員のそれぞれ7 割・5 割・3 割が3 年以内に離職するという、若年者の高い早期離職率を表現する「七・五・三」という言葉。統計データから、この言葉の検証を試みたい。
離職率の高まりと就職者の減少
図表1は学歴別に入社後3 年以内の在職期間別離職率の推移を示したグラフである。これを見ると、大卒では1994 年に27.9%を示し、その後30%を下回った年度がない。高卒も1995年の46.6%以降、概ね50%弱で推移し続ける。中卒に至っては、1992 年の段階ですでに65.2%であり、その後70%前後を維持している。このように、「七・五・三」は最近発生した現象ではなく、1990年代中頃にはすでに成立していたことが見てとれる。
では、なぜここ数年「七・五・三」が社会的な問題として注目されるようになったのか。その答えは2つある。
1つは、特に大卒での離職率の高まりである。大卒者の2000 年以降の3 年以内離職率は、概ね35%を超える水準である。2004 年についても、35%を超える(3 年めの離職率が8.2%以上となる)ことはほぼ確実だ。つまり2000年以降の大卒は、4 割弱が入社3 年以内に離職しており、「七・五・三」を超えて「七・五・四」と呼ぶべき水準にまで高まっているのである。