連載 調査データファイル 第100回  バブル崩壊後のコスト削減がもたらした教育訓練の希薄化を考える 教育・能力開発投資の停滞が 日本企業の成長力を奪う

日本における教育費は、アジア・欧米など諸外国に比べてかなり低い。
学生のみならず企業の教育も同じ傾向にあり、それは、若年層の学力や職業訓練機会の低下を招いている。
日本の若者の学習意欲の低下や失業率を嘆く向きもあるがそれを招いたのは若者たちではなく、国や企業の施策であることは明白だ。
このままでは、日本は国際社会の競争に生き残ることは難しい。
日本の国力衰退スパイラルはすでに始まっていると言っても過言ではないが、それに歯止めをかけるのは、他でもない教育そのものなのではないだろうか。

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