部長職にふさわしい 学び方とは？

変化する部長職の役割

田崎氏は、ここ4年間の部長職研修の変化について、次のように述べる。

「本誌2014年4月号に掲載した記事広告では、部長職という名の“大課長”が多くなっており、処方箋はそれぞれの企業で異なるものの、ねらいは“視座を上げる”ことにあると述べました。あれから4年、JMAMでは多くの組織の部長層の研修を行ってきましたが、その経験から得られた部長職育成の要諦は、視座を上げることで『意思決定の重要性』と『組織の集団としての独自性（価値づくり）』に結びつけることであると結論づけました」

背景には、図1のような組織のマネジメントの変化がある。左の図は、アメリカの経営学者アンゾフが示した、従来の組織における意思決定モデルである。同モデルでは、組織の意思決定を「戦略的意思決定」「管理的意思決定」「遂行的意思決定」の３つに分類している。戦略的意思決定を行うのは部長職以上、管理的意思決定を行うのは課長・係長クラス、そして遂行的意思決定を行うのが現場の一般社員に当たる。

「現在のように、環境変化が激しく見通しを立てづらい状況では、図１のように戦略的意思決定が速やかに遂行的意思決定に結びつく必要があります。マネジメントの本来的な目的である『機会損失を減らす』ためのスピードが要請される時代になって意思決定とその実行のあり方に変化が求められているのです。一方で中間の管理的意思決定は、ICTの進展により、人が行う必要性が低下しています。そのような中で、部長職には、現場の第一線と密接につながり、戦略を的確・迅速に遂行すると共に、現場の情報によって戦略を適宜見直す役割が求められています」