調査レポート 「eラーニング活用に関する調査報告書（2014年1月）」から eラーニング導入企業急増の背景とその有効活用方法を探る

ここ3年で進むｅラーニングの導入

本調査は全国の主要法人を対象に、弊社担当営業が直接訪問し、教育担当者にヒアリングする形でアンケートを実施（2013年９～11月）し、有効回答のあった706社について集計・分析したものである。ｅラーニングは「集合教育」「通信教育」に次ぐ、第３の教育手段として、普及が進むものと予想されていたが、今回の調査では、62.3％の企業が実施しており、中でも従業員3,000人以上の企業だけで見ると、実に約８割の企業が実施していることが明らかになった（図１）。ｅラーニング導入年数（図２）では、「１年以内」が18.4％、「２～３年」が31.6％で、３年以内で導入した企業がちょうど５割となっており、ｅラーニングの導入が急速に進んできたことがわかる。一方、ｅラーニング非実施企業（37.1％）のうち、「今期、実施可能性あり」と「来期以降、実施可能性あり」と回答した企業を合わせると39.7％で、特に非製造業（金融・保険を除く）では46.1％と高く、今後もｅラーニング導入企業はますます増加していく傾向にあると考えられる。

導入理由の第１位は「大勢に同時に」

ｅラーニング導入理由（図３）として最も多かったのは、「多数の社員の同時教育が可能である」（61.6％）で、以下、「手軽に学べる」｢学習時間が短く、隙間時間での学習が可能｣「コストパフォーマンスに優れている」「基本・基礎教育に適している」と続いている。また、本調査では、導入にあたって特に重視した理由も聞いており、そこでは「遠隔地（海外含む）でも同一の教育が可能」が、「多数の社員の同時教育が可能である」｢学習時間が短く、隙間時間での学習が可能｣に次いで、第３位に入ってきている。導入理由に関する以上の結果は、「いつでも、どこでも、何度でも」学習できるというｅラーニングの特長をそのまま反映したものと言える。