講演録 日米ビジネススクール比較 ライフスタイルに合わせたMBA 取得 日本のビジネススクールの可能性

求められるものが異なる日米のビジネススクール

青山ビジネススクール（青山学院大学大学院国際マネジメント研究科）は、1990年4月設立の夜間大学院「国際ビジネス専攻修士課程」を源流とする。私学における夜間大学院では我が国初。現在は修士課程としてMBAプログラム（昼間のフルタイムおよび夜間のフレックスタイム）とEMBAプログラム（企業による推薦制）、さらに国際経営学博士号が取得できるPh.D.プログラムと、経営管理博士号を取得できるDBAプログラムを提供する。

今回開催の「青山MBA特別フォーラム・ビジネススクールで何を学ぶか」というイベントは、青山ビジネススクールへの入学を検討している人が主な対象者。開会のあいさつに続き、同学教授・飯塚敏晃氏による日本とアメリカのビジネススクールの比較についての講演が行われた。

飯塚氏は、アメリカの大学院で修士号および博士号を取得した後、ビジネススクールの助教授として教鞭をとり、足掛け11年間をアメリカで過ごした国際派である。経営学の戦略論および組織論を専門とする。経営コンサルティング会社での勤務経験もある。

本論のポイントは３つ。まずは日米のビジネススクールの違いについて、カリキュラム、学びに来ている学生の年齢やプロフィール、学費、社会の中での位置づけなどの側面から比較した。次に、ビジネススクールに求められるものが日米で大きく異なると指摘。そして最後に、青山ビジネススクールの特色についてのアピールがあった。

学生の年齢と学費が大きく異なる

ビジネススクールのカリキュラムの骨組みや内容は、日米でほとんど差はないという。では、何が違うのかというと、第１に学びに来ている学生のプロフィールがまったく違う。

図表は、飯塚氏がアメリカで教鞭をとったバンダービルトおよびバークレー、そして青山のビジネススクール３校を比較したもの。学生の年齢は、日米で約７年の開きがある。青山に限らず、日本のビジネススクールでは企業経験の長い学生が多い。そのため、必然的に学生の年齢が高くなる。青山の場合は年齢構成のバランスがとれていて、29歳以下、30～34歳、35～39歳、40歳以上でほぼ４分の１ずつになっている。

次に学費の違い。これも大きい。米国は年間約4万ドル、生活費を含めると6万ドルかかり、若い人にとっては結構な自己投資だ。一方、青山は日本のビジネススクールの中では安いほうで年間120万円、高いほうの早稲田でも年間180万円程度である。

日本人学生は英語で議論できるまで最低1年かかる

では、日本人にとって日米どちらのビジネススクールにするかを選ぶことには、どのような意味の違いがあるのか。

「アメリカを選ぶ人の動機は、第１に、とにかくアメリカに行ってみたいということが考えられます。そして、世界各国の学生と英語で議論したい、あるいは本場のビジネススクールで学びたい、そういった情熱は誰にも止められません。私自身も、とにかくアメリカに行ってみたかったので留学しました」（飯塚氏、以下同）

ただし、日本人にとっては、越えるのが困難な「英語の壁」がある。

「留学して1年めは英語の練習になりがちです。議論についていけるのは2年めになってからでしょう」