TOPIC 日本能率協会グループ「人づくり実態調査2009」報告会レポート 大半の人材教育施策が目的未達 日本型雇用慣行志向も鮮明に
2009年12月8日、東京・大手町のサンケイプラザにおいて、日本能率協会（JMA）グループによって実施された「人づくり実態調査2009」の報告会が開催された。この調査は、企業が取り組む「人づくり（人事・教育）」の実態を体系的かつ具体的に把握することを目的として実施されたもの。
上場企業および未上場主要企業1000社への調査から見えてきた実態と、人づくり成功企業の要因についてレポートする。
「人づくり実態調査2009」は、日本企業の「人づくり（人事・教育）」の実態を体系的、具体的に把握することを目的に、2009年9 月から11月に実施された。調査対象は上場・未上場の主要企業8659社の人事・教育責任者で、1000社からの回答を得た。
本調査では、人づくりの施策を「採用・アウトフロー（転出）」「配置・異動」「評価・処遇」「人材教育」の4 つのコア機能と「組織風土活性化」「福利厚生・メンタルヘルス」の2 つのサブ機能に分類。企業におけるこうした取り組みを「価値観（現在の方針）」「施策実施成果」「人づくりの見える化（KPI）」「具体施策導入状況と機能状況」の4 つの視点から分析し、それらが人づくり成功企業に影響している要因の抽出も試みた。
多くの企業が重視する日本的雇用慣行
