巻頭インタビュー 私の人材教育論 社内公用語英語化は組織を強める最大の武器

楽天は日本最大級のオンラインショッピングモール「楽天市場」を運営しながら、旅行、証券、銀行、保険、クレジットカード、通信などの多岐にわたる事業を積極展開してきた。
また海外でも、アメリカ、台湾、タイ、フランス、ブラジル、ドイツ、イギリス、インドネシアなどに次々と展開し、今では28の国と地域(日本含む)にも及んでいる。
このグローバル化を推し進めてきた原動力が、代表取締役会長兼社長の三木谷浩史氏だ。
2010年には「社内公用語英語化」を宣言し、2012年からは社内コミュニケーションを英語に全面移行した。
数年が過ぎた現在、改めて人材育成の観点から英語化の意義を問い、人材像、育成の要点、働きやすい環境づくりの工夫なども聞く。

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