弊誌では今回、人事・人材開発部門を中心にミニアンケートを実施した（有効回答数51）。その結果によると、2013年２月現在、定年の年齢が60 歳である企業が84.3％であった。

「 今後の対応は？」という問い（図表1）には、58.5％が①「嘱託や契約社員として」、13.2％が②「正社員として」雇用継続する体制を整える、11.3％が③「役割や仕事内容によって、コース別の勤務体系を用意」と回答。そして「その他」も13.2％であった。まさに今、｢どうしたらベテランたちに、前向きに貢献・役割発揮をしてもらえるか｣という今回の問いを検討中の企業が多いのだろう。

本特集では①の先進事例としてあさ川製菓、②の事例としてサントリーホールディングス、③の事例としてカゴメ、テンポスバスターズを取り上げた。その中から見えてきたキーワードは以下の通りだ。

カゴメの再雇用制度の変遷からは、特にどのような点が、シニアが働くうえの重要な要素になるかが見てとれる。働き方を、働く側が選べることはその1つ。ライフを充実させたい人や、家庭の事情がある人は勤務時間を少なくしたい。一方で、引き続き残業もいとわず仕事がしたい人もいる。