J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2013年04月号

[おわりに:データとともに] 職場のアンチエイジングを考える

弊誌では今回、人事・人材開発部門を中心にミニアンケートを実施した(有効回答数51)。その結果によると、2013年2月現在、定年の年齢が60 歳である企業が84.3%であった。

「 今後の対応は?」という問い(図表1)には、58.5%が①「嘱託や契約社員として」、13.2%が②「正社員として」雇用継続する体制を整える、11.3%が③「役割や仕事内容によって、コース別の勤務体系を用意」と回答。そして「その他」も13.2%であった。まさに今、「どうしたらベテランたちに、前向きに貢献・役割発揮をしてもらえるか」という今回の問いを検討中の企業が多いのだろう。

本特集では①の先進事例としてあさ川製菓、②の事例としてサントリーホールディングス、③の事例としてカゴメ、テンポスバスターズを取り上げた。その中から見えてきたキーワードは以下の通りだ。

・ 本人も会社側も「健康」に留意

・ 働き方を選べる(もしくは加減)

・ 期待する役割

・ 頑張りや成果は報いる(目標管理)

・ 世代に限らず学び合う

・ シニアも能力開発対象に

カゴメの再雇用制度の変遷からは、特にどのような点が、シニアが働くうえの重要な要素になるかが見てとれる。働き方を、働く側が選べることはその1つ。ライフを充実させたい人や、家庭の事情がある人は勤務時間を少なくしたい。一方で、引き続き残業もいとわず仕事がしたい人もいる。

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