J.H.倶楽部

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Learning Design 2020年05月刊

特集│CASE 2 楽天 「社内公用語英語化」が自分ごと化を進めた 大切なのは「なぜ必要なのか」の共有 イノベーションの源泉としてのダイバーシティ

イノベーション創出のため、「ダイバーシティ」の取り組みを企業戦略の柱に位置づける楽天。
特に外国籍人材については、70を超える国と地域籍の社員が在籍し、その比率は全体の2割強を占める。
2010年より社内における公用語英語化を進め、世界基準のダイバーシティの環境づくりを進めてきた同社。
改革を後押ししたものは何だったのか、話を聞いた。

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プロフィール


黒田真二氏 楽天 グループ人事部 ジェネラルマネージャー
清水香織氏 楽天 グループ人事部 人材開発課 シニアマネージャー









楽天株式会社
1997年創業。「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」という思いのもと、Eコマース、トラベル、デジタルコンテンツ、通信などのインターネットサービスや、フィンテックサービスなど70を超えるサービスを提供。
これらサービスを、楽天会員を軸に有機的に結びつけ、独自の「楽天エコシステム(経済圏)」を形成し、事業を展開する。
資本金:2,059億2,400万円(2019年12月31日現在)
連結売上収益:1兆2,639億3,200万円(2019年度)
連結従業員数:2万53名(2019年12月31日現在)

[取材・文]=平林謙治