特別レポート 加熱する人材育成ニーズで研修施設・会議室の需要が急増！ 企業研修と研修環境はどう変わるのか？
“失われた10年”の間に、日本企業の多くは研修コストの見直しや福利厚生費の削減を行い、自社所有の研修施設やセミナー・ハウスの売却を行った。しかし、ここにきて景気の回復に伴い人材育成ニーズが高まり、外部施設を利用した大型研修も増加しつつある。また、研修施設を持たない企業に対して研修をセッティングする手配サービス業もネットを中心に拡大している。今回のレポートでは、研修そのものがどう変化しているのか、そしてそれに伴う研修施設、会議室や紹介業といった関連サービスの状況はどう変わってきているのか、併せて紹介する。
研修施設に特需到来
バブル崩壊後、企業の採用人数が抑えられ、教育研修費用が縮小され、研修施設の売却が進められたことは未だ記憶に新しい。しかし、ここにきて景気の回復に伴い、企業の教育研修にかける意欲が再び高まりを見せている。
具体的には
① 採用増による新入社員の育成
② 採用数の少なかった若手・中堅社員の自律教育
③ 企業間競争激化により求められる、より強いリーダーの育成
④ 企業のグローバル化に伴うグローバル人材の育成
⑤ 団塊世代の退職に伴う後継者の育成