J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2016年11月号

人材教育最前線 プロフェッショナル編 〝自己成長力〞を高め、事業成果に 直結させる経営フレームワーク

カメラなどのイメージング事業やプリンター、オフィス向け複合機、ソリューションビジネスなどで世界的なシェアを誇るキヤノン。医療機器事業はキヤノンの歴史で2番目に古く、これから大きな展開が期待される事業部である。
今後、事業展開の原動力となるのは、事業目標に直結した一連の業務改革だ。中でも、個々の社員が組織の現状を客観的につかみ対策を講じる部門独自の育成施策が、主体性や組織の自己解決力向上につながるという。
同事業部の仕掛け人に話を聞いた。

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プロフィール


キヤノン
医療機器事業部
医療機器事業統括センター所長
西岡 健 (Ken Nishioka)氏
1982年キヤノン入社。複写機の営業、ファクシミリ事業を経て、1987年にキヤノンカナダへ赴任。1992年にはキヤノンUSAへ移り、17年間海外で過ごす。2004年に帰国。キヤノンマーケティングジャパン、大判プリンター事業を経て、2013年より現職。

キヤノン
1937年設立。高級小型写真機の研究を目的とする精機光学研究所の開設が始まり。
以降、先進的な技術力を活かし、カメラなどのイメージング分野、オフィス向け複合機やプリンターといったビジネス分野などで世界的なシェアを誇る。今回取材した医療機器事業部の前身の組織は国産初のX 線間接撮影カメラを開発するなど、国内の医療機器開発をけん引する存在として知られる。
資本金:1747億6200万円(2015 年12月31日現在)、連結売上高:3兆8002 億7100万円(2015年12月期)、従業員数:2万6360名(2015年12月31日現在)

取材・文/田邉泰子 写真/編集部