J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2015年05月号

今月のNEWS

第4回「ビジネスパーソン1000人調査」(ダイバーシティ)結果ダイバーシティ推進が職場に与える影響を調査

●日本能率協会グループ

2015 年2 月、日本能率協会グループは、全国のビジネスパーソン1000 人を対象に意識調査を行った。この調査は働く人々に焦点を当て、その時々の旬の話題をデータで紹介するシリーズ。第4 回目の今回は、ダイバーシティをテーマに、その進捗や職場に与える影響を調査。それによると、外国人・女性管理職・シニア人材・障がい者と一緒に働いている人の半数以上は、彼ら、彼女らがいることで職場に何らかの影響があると感じていることがわかった。

また、今回の調査では、多様な人材の採用や登用は大企業ほど進んでいるという結果に。人数が多いほど人材が多様化しやすいという側面に加え、大企業のほうが取り組みへの意識が高く、組織や制度を整備する体力があることも理由となっている。

また、一口にダイバーシティと言っても、職場に与える影響は、外国人・女性管理職・シニア人材・障がい者のそれぞれで違いがあることがわかった。職場で一緒に働く人が実感していることを問う設問では、外国人・シニア人材・障がい者に対しては「アイデアの広がり」「価値観尊重」「助け合いの風土」などのポジティブな回答が挙がっており、女性管理職と働くことついては「気を使わなければならないことが増える」というネガティブな影響を指摘する回答が最多となった。こうした結果について同グループは、「ポジティブな影響については社内で事例を共有し横展開を図り、ネガティブな影響については克服するためのマネジメントが必要。加えて、本人のモチベーションが維持されているか、ダイバーシティを推進する意義が周囲に共有されているかという、マネジャー、本人、組織の3 つの視点が重要だ」としている。

問い合わせ

日本能率協会グループ 広報委員会

TEL:03-3434-8620

第6回「コア人材としての女性社員育成に関する調査」結果概要「女性社員の育成経験」の乏しさが浮き彫りに

●日本生産性本部

日本生産性本部は、第6 回「コア人材としての女性社員育成に関する調査」を行った(2009 年より毎年実施)。今回の主なポイントは以下の通り。

1.女性の活躍が「業績向上の要因のひとつとなっている」(20.9%)、「組織が活性化するなど変化がある」(19.7%)と、効果が表れているとする企業は約4割。

2.女性社員の活躍を推進するうえでの課題は「女性社員の意識」(81.5%)が最も高く、次いで「育児等家庭的負担に配慮が必要」(61.4%)となった。

3.経営者または管理職の理解・関心が薄い理由は「女性社員の育成の経験がない(または少ない)」(63.5%)、「女性に戦力としての期待が乏しい」(51.1%)、「女性の数が少ない」(49.6%)とする企業が多かった。

4.「女性社員の管理職登用に関する数値目標の設定」を行っている企業は13.7%、また、「女性総合職の新卒採用に関する数値目標の設定」を行っている企業は18.9%であり、共に2割に満たない。

5.女性活躍推進の取り組みで実現できているもの(3年前との比較)は、「女性社員の勤続年数が長くなること」(86.0%)、「セクシャルハラスメントが起きないこと」(82.1%)、「出産・育児明けに就業する女性社員が増えること」(81.7%)、「女性社員の離職率が低下すること」(76.8%)とする企業が多かった。

問い合わせ

日本生産性本部 ダイバーシティ推進センター

TEL:03-3409-1122

『世界で最も賞賛される企業2015』を発表1位は8年連続でアップル

●ヘイグループ

ヘイグループは、米ビジネス誌「フォーチュン」と共同で「世界で最も賞賛される企業」調査を1997 年から毎年実施している。この調査は世界の有力企業の経営幹部や証券アナリストに、「有能人材を惹きつけ、維持する能力」「社会と環境に対する社会的責任」など9つの評価項目について、同業他社などを評価。推薦してもらう形式。今回は615 社を選出し、約1万5000 人にアンケートを実施した。

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