J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2013年04月号

Opinion 2 ”残ってもらいたい人”の育ち方 キャリアの連続性こそ 雇用継続される人材教育のカギ

4月から施行される改正高年齢者雇用安定法によって、
企業には事実上、希望者全員を、段階的に65歳まで雇用することが求められる。
今後、高年齢者雇用を着実に実施するため、企業はどうすべきか。
敬愛大学 高木朋代准教授は、これまで以上に
人材資源管理について長期的な視点を持つべきだと指摘する。

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プロフィール

高木朋代( たかぎ ともよ)氏
社会学博士。一橋大学大学院社会学研究科博士課程。高年齢者の雇用問題について長年研究を続け、メディア等でも積極的な発言を続けている。『高年齢者雇用のマネジメント』(日本経済新聞出版社、2008年)で「第49回エコノミスト賞」「第23回冲永賞」を受賞。
[取材・文]=熊谷 満 [写真]=本誌編集部