特集 考える習慣と物事の捉え方がカギ 問題発見感度を高める

問題が発見・解決される職場には考える習慣が溢れている編集部

まず問題を“発見”することから

『 問題解決のための○○～』といったノウハウやスキルについての情報が、巷に溢れている。そして企業の中でも、問題解決へのニーズは高い。「問題解決力のある人材の育成」は、人材開発の大きなテーマの１つとなっている。2001年から社長・頭取たちは、日本の教育が抱える問題に、「問題発見・解決能力の不足」を挙げているし（日経新聞アンケート、図表）、また、若手社員の危険（問題）予知能力の低下に危機感を覚え、危険予知に関する教育を用意する企業もある。

弊誌では、この難易度の高いテーマを、「問題発見感度」という視点で考察したい。なぜなら、問題発見は問題解決のスタートであることとともに、「目標と手段を発見することであり、すなわち、発見した時点で『問題解決』もできることがほとんど」だからである（Opinion安西祐一郎氏、P26）。

そして、ビジネスや職場における、複雑な問題を解決していけるような人材は、一朝一夕に育成できるわけではない。「知識と経験が必要」（前出、安西祐一郎氏）であり、若いうちから問題を問題として認識する感度や能力を高めていく訓練が必要なのだ。

では「問題発見感度」は、どうしたら高めることができるのか。その感度や能力が低くなってしまう要因を考えることが、ヒントとなる。

問題が問題として表現されない理由

そもそも問題とは、「あるべき姿とのギャップ」――ある基準に対し不足がある、または外れていること、である。

このギャップを、働く個人が素朴に「何か変では？」と感じられない、または感じていても表現できないとしたら、その理由には、次の２つ―― ①基礎的リテラシー教育不足 ②組織風土の影響、が考えられる。

① 基礎的リテラシー教育の不足

「基礎的リテラシー教育」とは、かつて製造業で活発に行われていたIE（Industry Engineering：生産工学、科学的な生産管理技法）、QC（QualityControl：品質管理）といった仕事の進め方のもととなる知識やスキルのこと。それらの教育は、製造現場で本来、作業効率化や現場で働く人のモチベーションアップに寄与するものであるはずだった。しかし、ストップウォッチを使っての細かい作業研究やQC事例発表（自体の目的化）が、作業者に精神的圧迫感ややらされ感を与えたため現場に抵抗感が生まれ、1990 年代後半頃より多くの製造現場で行われなくなった。当然、他の産業にそうした教育が受け継がれる機会も失われた。