J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2013年12月号

CASE.3 キヤノン 実務家が語る③ 評価制度の説明や企業DNAの再確認で、個人と組織の関係を強化してきた20年

戦後間もない時期から、「公平・公正」という考え方を根底に据え、実力主義をうたってきたキヤノン。バブル崩壊後の低成長期にあっても、明確な経営方針のもと、成果とプロセスを評価する「役割給」制度の導入をはじめ、時代に即した先進的な制度を構築・運用してきた20年を振り返る。

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プロフィール

大野 和人 氏 取締役 人事本部長

キヤノン
1937年設立。独自のイメージング技術により、カメラ、複合機などのオフィス機器、産業機器などの分野で事業を展開。
資本金:1,747億6,200万円(2012年12月31日現在)、売上高:単独2兆1,134億円・連結3兆4,798億円(2012年12月決算)、従業員数:単独2万5,696名、連結19万6,968名(2012年12月31日現在)

[取材・文]=増田忠英 [写真]=キヤノン提供、浦上毅郎