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Web Limited Series Web限定連載

2020年06月23日
  • テレワーク

~経営・人事戦略と自律的な働き方の連動が鍵~
今こそ、テレワークの
プロを生む変革のとき

プロ人材の活用(プロシェアリング)や新しい働き方を支援する久保田氏は「緊急事態宣言によって半ば強制的にテレワークに踏み切った企業が今後どう変革していくかに注目したい」と話す。個々の社員の多様な要望とマネジメントの意向とをどうすり合わせ、双方の成長につなげるか。ポイントを聞いた。

久保田 雅俊氏

久保田 雅俊
サーキュレーション 代表取締役

1982年静岡県生まれ。大手人材サービス企業での初のイントレプレナーを経て、2014年に株式会社サーキュレーションを設立。プロフェッショナル人材の経験とスキルを複数社で活かすプラットフォーム「プロシェアリング」をメイン事業に、国内最大規模の15,000名のプロ人材ネットワークを構築。外部人材を活用した企業のトランスフォーム(変革)やテレワークなど新しい働き方の普及に向けた講演やメディア出演も精力的に行う。

テレワーク前提の検証を早急に

まず、テレワークの市場を見てみましょう。2020年5月11日に公表された厚生労働省とLINEによる調査※1によると、企業のテレワーク実施率は全国平均で27%、東京都は52%でした。また、パーソル総合研究所による同様の調査※2でも、全国平均で28%、東京都は49%です。つまり、全国で約3割、東京では5~6割の企業がテレワークを実施していることがわかります。

もちろん業種や社内でも部署によってばらつきがあるでしょうが、母数の多い東京の数値を取れば、働いている人の約半数はテレワークの経験者だということがわかります。マネジメント層は、このことをまず把握する必要があります。

緊急事態宣言中は、各企業が可能な限りテレワークを実施しましたが、トップ・現場ともに様々な気づきが得られたはずです。今後も「可能な限りテレワークに取り組む」という前提で、この期間に得た経験をどう収集し、どこを変える必要があるのか(あるいは変えずに何を残すのか)を早急に検証する段階に入っています。そして、検証結果を言語化し、各マネジメントのレイヤーにどう落とし込んでいくかを考えていくことが喫緊の課題です。

※1 新型コロナ対策のための全国調査:
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11244.html
※2新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査:
https://rc.persol-group.co.jp/research/activity/data/telework.html

トップの発信と人事戦略、テレワーク要件の合致が鍵

バブル崩壊後のいわば「失われた30年」の間、日本企業は時代の流れに合わせた働き方の変革がほぼできなかったといっても過言ではありません。そして、この間の低成長やテクノロジー分野での敗北の大きな要因は、人事戦略の拙さに紐づいていることが各方面で指摘されています。

テレワークの方針を明確にするにあたっても、根幹となる人事戦略が欠かせません。そして人材戦略に基づいて実施される人事制度や育成施策は、どこにフォーカスして策定されるべきかを、人事部門の責任者と経営層が綿密にすり合わせることが、まず求められます。そして、雇用契約や規則の変更についての施策が人事部門から上がってくる前に、トップがまずリーダーシップをもってメッセージを発信していく必要があります。

企業におけるイノベーションの動機は、中期経営計画が土台になりますが、今回は新型コロナウイルス感染症とそれによる経済ショックが動機になります。大企業ほどテレワーク導入が進んだと思いますが、そこから仮に95%が緊急事態宣言以前の働き方に戻ったとしても、5%でも変われば影響は多大です。大企業で働く人の5%を仮に20~30万人とすると、それだけの人数が確実に変革を遂げるということは、ひとつのイノベーションになり得ます。

一方で、トップの発信と人事戦略、テレワークの要件定義がかみ合わないと、社員も困惑します。5%の人たちが先例となってテレワークの定義を確立し早期に制度を設計する。その範囲が30%まで広がれば、従来の働き方の変革=トランスフォーメーションが起こるでしょう。

「テレワークのプロ」を育てるための要件抽出を

重要度の高い仕事をテレワークで行うためには、社内規定をしっかりと整備する必要があります。オフィスにはオフィスならではの考え方や戦術、マネジメント、オペレーションといった決まりがありますが、これとテレワークに適した姿勢(スタンスビルディング)やコミュニケーションはまた異なります。社内規定を整備する際は、従来の決まりに基づくのではなく、テレワークのプロフェッショナルを輩出するための要件を新規に抽出して設計することが重要です。

たとえば、オンラインで1人の話を皆が順に聞いて合意を取る「1カンバセーション」のミーティングは、従来型の部長など主導権を握る人の話をただ聞くだけの会議よりずっと有意義です。同様に、社内のミーティングの種類を洗い出し、それぞれの目的を再考し、オンライン向けにリセットしてみるのです。そして進行の方法やゴールを決め規定をつくる。時間や場所の制約がなければ、有能なメンバーのみでミーティングを構成することも容易になります。テレワークは生産性の高い会議を再定義し、真のタレントマネジメントに着手する好機ともいえるのです。

Zoomなどテレワークに適したツールの選択や実際の方法論については若手に任せ、マネジャーは会社のガバナンスやミッション、今のテレワーク規定や人事制度との間にどんなギャップがあるかの分析に注力する方が効果的です。ただし、すべてをトップダウンで行うのではなく、タイムマネジメントや議事録作成などの作業も含めて、すべてのメンバーがそれぞれ何らかの機能を有する「スクラム開発※3」の考え方を参考にするいいでしょう。

この方法であれば、必然的に各人がリーダーシップを発揮する場面も多くなり、リーダーシップを発揮できる人材を精査することも可能になります。こうしたプロセスは、生産性の向上や企業の成長に直結します。テレワークのプロが集まって成果を上げていく時代の到来です。

※3 スクラム開発:アジャイルソフトウェア開発手法の1つ。「柔軟かつ全人的なプロダクト開発ストラテジーであり、共通のゴールに到達するため、開発チームが一体となって働くこと」とされる。

「テレワーク」一辺倒ではなく
「ハイブリッドワーク」がおすすめ

時間と場所の制約を受けずに働けるテレワークは、働く人にとってはドラえもんの「どこでもドア」のような存在です。しかし、企業にとっては仕事がすべてテレワークになれば幸せかというと、そうとも言えません。テレワークを強引に推奨するわけではなく、あくまで生産性の向上や成長を念頭に置くべきです。コロナショックによるテレワークの拡大は、あくまでも「変化を前向きに楽しむ大きな起点」程度と捉えるといいでしょう。

仮にテレワークの取り組みがうまくいったからといって、「では、明日から100%テレワークで」というのはNGです。週のうち2日出勤して3日在宅をする、またはその逆といった様々な働き方を織り交ぜる「ハイブリッドワーク」の設計をおすすめします。というのも、たとえば子育て世代や家族の介護が必要な人にとって、テレワークは労働への満足度を向上させますが、自宅での仕事が生産性を高めることもあれば、逆に低下させることもあるでしょう。家族とは距離を置いた方がベストなケースもあるし、そうでないケースもある。ベストな環境とは人それぞれなのです。よって、ある程度の幅を持たせたハイブリッドワークという選択肢が浮上してくるのです。

もう一つ、今般の緊急事態宣言期間中の取り組みだけでテレワークの効果や生産性を評価するのは酷です。この期間は学校や幼稚園、保育園をはじめ、ほとんどの施設や公的機関が運営を自粛していました。平常に戻れば労働環境は全く変わります。

つまり、平常時に戻ってもテレワークのメリットを正当に評価できるか、が問われることになります。そして、その評価軸は、コロナ以前とはかなり変化しているはずです。マネジメントは、そこに気づくことができるか否かが鍵と言えるでしょう。

今回の働き方の変革は、本当に大事なミーティングの開催に集中し、真のプロの自律的な仕事を促すマネジメントによって、一歩抜きん出た競争力を発揮するチャンスであること。それをあらためて意識して、自社に合ったハイブリッドワークの定着に取り組んでみてはいかがでしょうか。

経営・人事戦略と個々の要望をすり合わせた働き方変革と
ハイブリッドワーク

ARCHIVE
過去の連載記事

2020年09月17日
  • オンライン教育

テレワークに関する法的問題点(労働時間管理・セキュリティ)~新型コロナウイルス感染症の流行に伴うテレワークの増加を踏まえて~

新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のため、各企業が積極的にテレワークを導入することとなった。今後もテレワークを実施する企業は増えると思われるが、テレワークの実施にあたり留意すべき法的問題点は少なくない。本稿ではテレワークにおける労働時間管理とサイバーセキュリティについて留意すべき点を取り上げる。

2020年09月09日
  • ビジネス予測

(連載より)第89回:『コロナ後に生き残る会社 食える仕事 稼げる働き方』

コロナウイルスという現時点で終わりが見えない巨大な敵は、世界そして日本の経済にも大きな打撃を与えている。とはいえ、経済活動を止めるわけにもいかず、当面、国策も企業政策も試行錯誤が続いていく。そんな最中、2020年7月3日開催の首相官邸「未来投資会議」において、新たな「成長戦略実行計画案」が示された。

2020年09月09日
  • テレワーク

(連載より)第88回:『在宅HACKS! 自分史上最高のアウトプットを可能にする新しい働き方』

政府による緊急事態宣言解除後、気がつけばほぼ毎日出社している。本当は、リモートワークの旗振り役にならなければならないのだが、リアルの面談も少しずつだが復活してきており、致し方ないところだ(と自分をなぐさめている)。通勤電車でも、ビフォーコロナに戻ったとは言わないものの、8割方乗客数が復活している気がする。JR東日本では、電車の混雑状況をリアルタイムで顧客に届けるアプリを開発し、首都圏主要路線での展開を進めている。それにしても実に便利な時代である。

2020年09月09日
  • ビジネス予測

(連載より)第86回:『アフターコロナ』

内閣府の「景気ウオッチャー調査」を以前から足元景気を見る際に参考にしている。コロナショック後、よくメディアでも取り上げられるようになったのだが、小売店やサービス業の店主・店員やタクシードライバー等の方々に、全国地域別に調査をして取りまとめている報告書であり、コメントが生々しく、今が有事であることを実感させられる。

2020年06月23日
  • テレワーク

~経営・人事戦略と自律的な働き方の連動が鍵~今こそ、テレワークのプロを生む変革のとき

プロ人材の活用(プロシェアリング)や新しい働き方を支援する久保田氏は「緊急事態宣言によって半ば強制的にテレワークに踏み切った企業が今後どう変革していくかに注目したい」と話す。個々の社員の多様な要望とマネジメントの意向とをどうすり合わせ、双方の成長につなげるか。ポイントを聞いた。

2020年06月08日
  • ビジネス予測

~マクロ経済から読み解く~“コロナ・ショック”の経済的な影響と、これから国・企業がとるべき施策

新型コロナウイルス感染症拡防止策としての緊急事態宣言は、日本経済に深刻な影響を与えた。まさに“コロナ・ショック”である。日々刻刻と状況は変化し予測も難しいなか、マクロ経済的には、国や企業にどのような政策・施策が求められるのか。エコノミストの永濱利廣氏に話を聞いた。

2020年06月08日
  • キャリア

鍵はオンラインとリアルの「ハイブリッド」。働き方やキャリアの選択肢は広がっていく

感染症拡大で、キャリア観や働き方も転換を迫られている。先行き不透明な状況の中で、私たちはいかに働き、キャリアを築いていけばいいのか。そして、企業はいかに社員をサポートすればいいのか。雇用や人的資源管理を専門とする法政大学大学院政策創造研究科の石山恒貴教授に、Afterコロナ・Withコロナ時代のキャリア観について聞いた。

2020年06月08日
  • テレワーク

コロナ禍の今こそ考えたい(後編)テレワーク・マネジメントと情報セキュリティー

テレワーク研究の第一人者である、比嘉邦彦氏へのインタビュー後編。テレワークで課題となりがちなマネジメントのあり方や情報セキュリティーの考え方、またアフターコロナのテレワークの方向性について語っていただいた。

2020年06月08日
  • テレワーク

コロナ禍の今こそ考えたい(前編)テレワークの「三方よし」

新型コロナウイルスの影響で、この春に急遽テレワークを導入した企業も少なくない。けれども、本来望ましいテレワークのあり方とはどのようなものなのか。テレワーク研究の第一人者である比嘉邦彦氏に、前後編にわたり解説いただいた。

2020年06月01日
  • オンライン教育

オンライン研修に関する法的ポイント

新型コロナウイルス感染症の流行に伴い、在宅勤務等が増加する中、研修についてもオンラインでの実施の増加が見込まれる。オンラインで研修を実施するにあたっては、研修資料の作成及び研修の実施に関して、著作権法、個人情報の保護に関する法律(以下「個人情報保護法」という)に注意するほか、情報セキュリティへの配慮も必要である。下記にポイントを記す。

2020年05月26日
  • オンライン教育

オンラインによる人材育成・組織開発の新たな価値創造

2020年4月22日に開催された「JMAMオンラインカンファレンス on Zoom」。セッション1では、「オンラインによる人材育成・組織開発の新たな価値創造」と題して、リモート組織・トオラス代表の田原真人氏に登壇いただいた。本稿では、「人材育成のオンライン化」と「組織開発と集合知マネジメント」に関する田原氏の解説を紹介する。

2020年05月26日
  • テレワーク

社内にイノベーションを起こす異文化マネジメント

2020年4月22日、「JMAMオンラインカンファレンス on Zoom」が開催された。ここでは当日のセッション2、ホフステード・インサイツ・ジャパンの宮森千嘉子氏の講演より、イノベーションを起こすチームづくりに欠かせない異文化対応力を磨き、文化の違いを活かすポイントを紹介する。本稿では当日の内容に加え、グローバルなテレワーク環境で信頼関係を築き、維持する具体的な方法についても加筆いただいた。

2020年05月22日
  • テレワーク

失敗から学んだテレワークに必要な施策

リモートワークには様々なメリットがある一方で、うまく活用できないとマイナス要因にもなりかねない。デジタルコンサルティング事業を行うプリンシプルでは4年前、「リモート経営」がうまくいかず業績が低迷。その原因分析と、成功に導くために行った改善策を聞いた。

2020年05月22日
  • テレワーク

新連載 “Buzzword” から人材育成の未来を読み解く 危機のいまだからこそ テレワークを再考・深掘りする

デジタル人材、HRテック、ピープルアナリティクス、AR / VR 型トレーニング、AI 人事、エンプロイーエクスペリエンス――。デジタルテクノロジーの隆盛にともない、組織・人事領域でもデジタルにまつわる様々なBuzzword を耳にするようになりました。Buzzwordとは特定の分野で一定期間、話題になるものの、定義や意味が曖昧な用語を指します。「世の中で大きな変化が起こっているな」という感覚を抱いても――これがまさに“バズっている”状況といえますが――、変化に対応するため自社や自分にとってどんな打ち手が必要となるのか、具体的なイメージが描きにくいという人は多いかと思います。そこで本連載ではBuzzword に焦点を当て、用語の意味合いを解説するとともに、コンサルティング事例や先進活用例をもとに、各社の組織開発や人材開発の場面でBuzzwordを生かすヒントを紐解いていきます。

2020年05月22日
  • 健康

気づきのエンタ HEALTH お悩み解決健康法 感染症予防につながる「免疫機能」の高め方

2020年現在、コロナウイルスが猛威をふるっている。多方面で大きな影響が出ており、私たちも、感染症の恐ろしさをあらためて実感させられることになった。いま一度感染症について考えてみたい。感染症とは、細菌やウイルスが体に入って増殖することにより起こる病気である。細菌は細胞をもつ生き物。一方、ウイルスは細胞をもたず、人や動植物の細胞の中に入って増殖していく。冬に感染症が多いのは、細菌やウイルスが、湿度も温度も低いところを好んで発生することが一般的だからだ。また、空気が乾燥していることで、ウイルスの体内への侵入を防ぐ役割をもつ人の粘液や体液の働きが低下する。そのため、人の体の抵抗力や体力が落ちやすくなり、冬は感染症のリスクが増えるのだ。

2020年05月22日
  • テレワーク

議論白熱 第11回 テレワークは“黎明期”を 脱却できるか?

東京五輪・パラリンピックに向けて推奨されてきたテレワークによる在宅勤務は、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、想定外のかたちで企業に浸透しつつあります。しかし、なかには拙速ともいえる導入事例も少なくありません。労務管理、マネジメントなど、人事はどう対応すべきでしょうか。

2020年05月22日
  • ビジネス予測

続 書籍に学ぶ ビジネストレンド 第12回 「想定外」と どう向き合うか

新型コロナウイルス感染症の拡大が世の中に暗い影を落としている。欧米において感染者が急拡大しており、日本でも(本稿執筆時点では)まだオーバーシュート、いわゆる急拡大には至っていないものの、感染者数は確実に増加トレンドにある。リーマンショックを超える衝撃とまで形容されるコロナショックはいったい、いつ収束を迎えるのか。気が気でない読者も多いだろう。

2020年05月22日
  • テレワーク

(連載より)第82回:『マネジャーにすべてを背負わせるのは、もうやめよう。最軽量のマネジメント』

2020年5月4日、政府による緊急事態宣言が5月末まで延長されたが、新型コロナウイルス感染者数の推移を慎重に見守りながら、前倒し解除の可能性も出てきた。とはいえ、完全に世の中が元に戻るのではなく、ウィズコロナ時代に突入するのは間違いない。働き方においては、宣言解除後も、リモートワークの引き続きの実施を中心に、「リモート+リアル」のバランスを取りながら、各社取り組んでいくことになるだろう。

2020年05月15日
  • テレワーク

(連載より)第81回:『テレワークの切り札! Office365 Teams 即効活用ガイド』

2020年のゴールデンウイークは、近年誰も経験したことがない「人の大移動をともなわない」不思議な休暇期間となった。歓迎すべき事象ではないが、歴史にこの期間のことは刻まれるだろう。政府による緊急事態宣言も5月末まで延長された。今だからこそできることを模索し、実行していきたいと考えている(読書も1つの手段であることは間違いない)。

2020年05月15日
  • オンライン教育

“答えのない問題”を解ける人材が育つ ミネルバ大学のオンライン&プロジェクト学習

2020年4月22日、学びのオンライン化をオンラインで考えるイベント「JMAMオンラインカンファレンス on Zoom」が開催された。本稿では、当日のセッション3、元ミネルバ大学日本連絡事務所長の山本秀樹氏の講演より、同校における、答えのない問題を解ける人材が育つオンライン授業とプロジェクト学習による教育法を先行事例として紹介する。

2020年05月15日
  • オンライン教育

学びは、決してとめてはいけない! 「オンライン研修」のあり方と成功の鍵

新型コロナウイルスの影響で、多くの企業が研修の延期や中止、計画の見直しを行っている。先が見えない状況が続くなか、企業内研修はどうあるべきか。オンライン化はどう進めていけばよいのか。「人材開発」「組織開発」を専門とする立教大学経営学部中原淳教授からの緊急提言をお届けする。