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月刊 人材教育 2016年04月号

今月のNEWS

Research

「HRコンピテンシー調査」結果人事に求められる9つの「コンピテンシーモデル」を抽出

●日本能率協会

日本能率協会は、米国 The Ross School of Business at theUniversity of Michigan と The RBL Group に所属するデイビッド・ウルリッチ教授らがグローバルベースで展開してきた「HR コンピテンシー調査」において、日本企業の調査への参画の取りまとめと結果分析を実施。日本では初めての機会となった本調査では、人事部門・部員の活動実態についてグローバル統一のアンケート調査を行い、調査結果を基に、ビジネスパフォーマンスに影響を及ぼしている人事部員のコンピテンシーモデルを9項目抽出した。

1. Culture and Change Champion:ビジネス需要に合わせて、組織の柔軟性あるいは硬直性を確保したり、組織内のフォーマルな関係性を構築する

2. Human Capital Curator:現在・未来のビジネスで求められる適切な人財を特定、育成する

3. Total Rewards Steward:従業員に対して、給与や保険だけではなく、承認など無形の報酬も用いて動機づけをする

4. Strategic Positioner:組織内外の事情を見極め、その結果を実務的な洞察に結びつける

5. Paradox Navigator:職場で起こる矛盾にうまく対処して、本質的に相反するアイデアや結果を最大限に生かす

6. Credible Activist:有言実行により組織内の人々から信頼や尊敬を得ている

7. Compliance Manager:自らの法令順守だけでなく、従業員の法令に順守した行動も促す

8. Analytics Designer and Interpreter:データを使える機会を捉え、管理・処理し、事業・経営の意思決定のためにそのデータを解釈・活用する

9. Technology and Media Integrator:好業績な組織づくりを後押しするために、テクノロジーやソーシャルメディアを活用する

これら9 つのコンピテンシーについて、日本とグローバル水準の比較から読み取れることの分析、およびこのコンピテンシーモデルの日本における活用方法についての検討を進めている。

問い合わせ

日本能率協会 経営・人材センター

TEL:03-3434-6616

Information

「人材開発白書2016」発刊今回は「ミドルの自己変革力」について分析

●富士ゼロックス総合教育研究所

富士ゼロックス総合教育研究所は、人材開発の在り方について同社独自の視点で提言を行う『人材開発白書2016』を発刊した。今回のテーマは「ミドルの自己変革力」。国内のビジネスパーソン1031 人への定量調査を基に、ミドルマネジャーが自己変革を成し遂げるために必要な要素を分析した。それによると、ミドルマネジャーの課題は「自らの問題に気づき、行動を変えること」。そのために必要なこととして、以下のポイントが抽出された。

・自分に関する客観的データや事実、他者との議論、想定外の失敗などが自己を振り返らせてくれる。こうした機会を能動的に増やす必要がある。

・それらの機会を生かせている人の特徴の1 つは、「成長志向」である。強い成長志向を抱くことにより、見聞きしたことを常に自分の課題に関連づけて考えるようになる。

・「意図的な自己否定」も求められる。思い込みから脱却するため、あえて自分を否定してみるような極端な省察が必要である。

・変えるべき事柄に気づいても、利害関係者の反対や周囲の無関心が障害となり行動に移せない場合がある。ミドルの場合、「自己」変革といえども、周囲を巻き込む対人関係力が欠かせない。

白書の要約については、下記のアドレスから閲覧できる。

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