J.H.倶楽部

無断転載ならびに複製を禁じます。なお内容は取材・掲載当時の情報です。

月刊 人材教育 2014年01月号

OPINION 2 日本企業の弱さは、同質性にあり 2030年 労働力人口減少時代に 人が採れる会社、採れない会社

2030年、現在よりも約950万人の労働力人口が減る。大学生の就職難がニュースになる昨今では、人が採れなくなるといわれても、ピンとこない人が多いかもしれないが、そうした未来は確実に来る。その時、企業は、女性や高齢者、外国人といった、多様で制約のある働き方をする人材の力を活用するしかない。どうしたら、その道が拓けるのか。雇用や就労、少子高齢社会に詳しい松浦氏に聞いた。

残り:3,472文字

/

全文:4,629文字

記事の続きはご入会後、
お読みいただけます。

プロフィール

松浦 民恵(まつうら たみえ)氏
ニッセイ基礎研究所 生活研究部 主任研究員
1989年日本生命保険相互会社に入社し、1995年ニッセイ基礎研究所へ(2000年に入社)。2008年に東京大学社会科学研究所特任研究員となり、2010年4月より現職。雇用システムや人事管理、働き方に関する研究が専門。著書に『営業職の人材マネジメント―4類型による最適アプローチ』(中央経済社)、共著に『実証研究 日本の人材ビジネス』(日本経済新聞出版社)、『定年前・定年後 新たな挑戦「仕事・家庭・社会」』(朝日新聞社)など。

[取材・文]=木村 美幸 [写真]=本誌編集部