最新タイアップ記事一覧
2018年03月号
企業事例 国分北海道 社員のメンタルヘルスと ES向上をめざし 役職者を対象に「EQ研修」を実施
全国で食の流通を手がける国分グループのエリアカンパニー、国分北海道は、「長期経営計画に掲げる顧客満足度No.1 を実現するためには、従業員満足度（ES）の向上が不可欠」との考えから、アドバンテッジ リスク マネジメントが提供する管理職向けの「感情マネジメント力向上研修」（EQ研修）を導入した。研修を導入した狙い、実施内容とその効果などについて、同社執行役員人事総務部長の庄原隆一氏に伺った。
「自分流をやめる成功体験が マネジメントのやり方を変える
研修に期待する効果の１つに受講者の「行動変容」がある。しかし実際には、なかなか行動変容に至らないというのが、多くの研修担当者の実感ではないだろうか。そんな中、行動変容にフォーカスしたマネジメント研修を提供するのがCAP 総研だ。研修受講者のうち、ほぼ全員がマインドチェンジし、５〜６割は行動が変わり、しかも継続するという。いったいどんな研修なのか、同社代表取締役の髭彰氏と研修部長の横山恵氏に話を聞いた。
未来人材の育成と輩出 ――今、人材開発部門が発揮すべき リーダーシップとは
社会人野球のマネージャー、監督など日本一になる経験や、ホンダの人材開発に日米でリーダーシップ開発に携わり、現在は、多くの企業のリーダーシップ開発を支援するヒューマンクエスト代表取締役の大西みつる氏は「リーダーシップのパラダイムが今、大きく転換している」と話す。人材開発部門は、新しい時代に求められるリーダー像をどう描き、いかに育成していくか。お話を伺った。
企業事例 かんぽ生命 ワークライフバランスの実現に向け 働き方改革と連動してライブラリを活用
日本郵政グループの一翼を担うかんぽ生命。「お客さまから選ばれる真に日本一の保険会社」をめざし、「人を育てる社風＝社員育成が活発に行われる環境」を構築することを人材育成の到達点として、会社を挙げて人材育成を強力に推進している。同社は働き方改革を推進し、削減した残業手当をJMAM e ラーニングライブラリ（以下、ライブラリ）を使った社員の自己啓発支援施策に投資している。ライブラリを実際にどのように活用しているのか、人事部ダイバーシティ推進室の伊藤陽介氏、人材開発部の劉晨氏に話を聞いた。
部長職にふさわしい 学び方とは？
変化が激しく、先行きが見通しにくい経営環境の中で、組織の上級階層である部長職の役割も以前とは変わってきている。そうした変化を踏まえ、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）では、部長職を対象とした新たな研修コースを開発した。そこで、開発の中心メンバーの一人で、部長職研修の講師としての実績も豊富な田崎洋氏に、昨今の部長職に求められる役割と、JMAMが提供する新たな部長職研修のポイントについて聞いた。
「調査・レポート eラーニング活用に関する調査 活用目的「福利厚生の一環」が３倍に 働き方改革の進展が影響
日本能率協会マネジメントセンターは、国内企業のeラーニング活用について調査を実施し2018年１月に調査結果の概要を公表した。この調査は2013年度より隔年で行われており、今回が３回目。今回の調査結果は、導入形態や学習時間に働き方改革の影響が見られるなど社会情勢を反映したものとなった。ここではその一部を抜粋して紹介する。
2018年2月号
企業事例 キヤノンマーケティングジャパン 個人のストレスの特徴・対処法が分かる 「ストレスマネジメント力向上研修」を 新卒社員向けに実施
キヤノンマーケティングジャパンの法人営業を担うビジネスソリューションカンパニーでは、新卒社員のストレス対応力を高めるため、アドバンテッジ リスク マネジメントの「ストレスマネジメント力向上研修」を2015年度より毎年実施している。同研修の導入経緯や効果などについて、同カンパニーの人材育成を担当するBSグループ事業計画本部 BSグループ事業計画部BSグループ事業企画課 の佐藤隆司氏、林明日香氏、阿部朝明氏に伺った。
企業事例 東急住宅リース eラーニングをベースとして 社員の底上げに取り組む
東急不動産ホールディングスグループの主要事業会社の一社として、賃貸住宅事業を担う東急住宅リース。同社は、東急コミュニティー、東急リバブル、東急リロケーションの３社の賃貸住宅事業が統合して誕生した企業である。統合に伴い社内の教育体系が見直される中、全社員に共通する学習の軸として導入されたのがJMAM eラーニングライブラリ（以下、ライブラリ）。同社がどのようにライブラリを活用しているのか、経営管理本部総務・人事部人事グループの川邊義洋氏、丸山梨沙氏にお話を伺った。
不確実性の高い時代を勝ち抜く 「強い経営者」を育成するには
環境変化の激しい現代社会では、時代の変化を見極めることのできる「大局的事業観」を持った「強い経営者」が必要だ。そうした次代の経営人材を育成するのが、日本能率協会の「JMAマネジメント・インスティチュート」の最上位プログラム「部長のためのエグゼクティブ・マネジメントコース」である。同コースの特長などについて、研究プログラム総合ファシリテータを務める山中俊之氏と、企画･運営を担当する三宮一輝氏に聞いた。
2018年1月号
企業事例 マツダ 管理者のEQを高める研修により 職場の「いきいき度」が改善し メンタル不調による休業も減少
自動車メーカーのマツダでは、安全健康活動を通して「自律型のいきいき職場づくり」を推進している。全社で行われたストレスチェックで「低モチベーション」と判定されたＡ本部は、メンタル疾患による休業発生率も高かった。そこで、管理者の感性を高めることで職場の活性化を図ろうと、アドバンテッジ リスクマネジメントが提供する「EQマネジメント研修」を導入した。保健師として導入を推進した石田恭子氏に話を聞いた。
「働き方改革」時代における 若手育成を考える 〜調査結果から見えた実態と対策〜
労働人口の減少により人材の売り手市場が続く中、いかに効率的に新入社員を育てるかは、企業の共通課題だ。日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が行った調査によると、若手育成のポイントは「経験学習力」だという。全国各地で若手育成セミナーの講師を務める、JMAM カスタマーリレーション部 企画推進２部長の斎木輝之氏に、その背景や真意について聞いた。
2017年12月号
セミナー・イベントレポート GLOBAL HR FORUM JAPAN 2017 リンクグローバルソリューション 外国籍社員の本音 〜外国籍社員からみた日本の企業理念の不思議〜
「日本企業がグローバル市場で生き残るために、グローバル人事は今、何をすべきなのか？」をテーマに開催された「GLOBAL HR FORUM JAPAN 2017」。今回は、その中のプログラムの1つ「外国籍社員の本音」を紹介する。同プログラムでは、日本企業がグローバルに理念経営を実現していくために意識すべきことについて、数多くの日本企業の理念と向き合ってきた外国人コンサルタントが、外国籍社員の声を代弁しながら提言を行った。
研修会場・宿泊・食事・ 機材の手配など 研修準備をワンストップで支援
研修を実施するために、研修会場・宿泊・食事・機材などを手配するのは、かなりの労力を伴う。とはいえ、実施時の不備は許されないだけに、疎かにはできない。そこで注目したいのが、株式会社ミーティング・インフォメーション・センター（以下、MIC）が提供する研修準備のアウトソーシング・サービスだ。同サービスを利用すれば、煩わしい手配業務から解放され、しかも手配手数料は不要だという。
どのようなサービスなのか、同社の工藤順子氏に話を聞いた。
ホテルの雰囲気で研修を 都内の利便性高い最新施設で 最大限の効果と感動を生む
マックスパートが、都内近郊の施設整備を積極的に進めている。2017 年6 月にフクラシア八重洲（東京）、10 月にフクラシア丸の内オアゾと、東京駅周辺で相次ぎオープン。晴海グランドホテルは2017 年6 月の新装開店をめざして改装工事中だ。同社の最前線でサービス提案に携わる亀田英則氏に、これまでの歩みや将来に託す思いを伺った。
セミナー・イベントレポート HRサミット2017 成果を問われる「管理者教育」のあり方 経験学習の繰り返しで、管理者の ぶれない「自分軸」をつくる 〜定番研修を「新・実力管理者研修」／「新・実力管理者基礎研修」にリニューアルした理由〜
職場の多様化や働き方改革が進む中で、職場におけるメンバーの価値観の相違や急激な環境変化に、どう対応していけば良いのだろうか。新たなマネジメントの在り方が問われる新時代の管理者教育はどうあるべきなのだろうか。日本能率協会マネジメントセンターでは、定番管理者研修をリニューアルした背景や今後の教育に必要な要素をHR サミット2017で発表した。本レポートはその時の同社のシニアHRM コンサルタントである宮田克美氏の講演をまとめたものである。
2017年11月号
セミナー・イベントレポート GLOBAL HR FORUM JAPAN 2017 リンクグローバルソリューション ダイバーシティ新世紀 〜「デジタルネイティブ×グローバル」な「ミレニアル世代」を活かす組織創り〜
「日本企業がグローバル市場で生き残るために、グローバル人事は今、何をすべきなのか？」をテーマに開催された「GLOBAL HR FORUM JAPAN 2017」。その中から、「ミレニアル世代を活かす組織創り」をテーマに、文部科学省「トビタテ! 留学JAPAN」ディレクターの船橋力氏と、その卒業生3 名、ファシリテーターの高津尚志氏（IMD北東アジア代表）によるトークセッションをレポートする。
現場の業務に直結する 経験型学習 『eXラーニング』とは？
1995年に創業した日本初のeラーニング専門企業、デジタル・ナレッジ。1500を超える導入実績を持つ同社は、従来の知識習得型のeラーニングから、一歩進んだ経験型の『eXラーニング』という新しい学びの仕組みを提案している。eXラーニングとは何か、それによって企業内教育はどのように変わっていくのか、同社代表取締役COOの吉田自由児氏にお話を伺った。
eラーニングの創造的破壊力 ついに始まった教育・研修の大転機
「eラーニングの進展により、企業教育・研修は今、大きな転機を迎えている」。そう話すのは、eラーニング最大手のネットラーニング代表取締役、岸田徹氏だ。同社のeラーニング利用者は約4000万人、導入法人は約5000社に上る。その実績から見えてくる、eラーニングが起こそうとしていることのインパクト、そして、ネットラーニングの今後の戦略について、岸田氏に聞いた。
企業事例 マイスターエンジニアリング ライブラリを徹底活用し、 「学習する組織づくり」を推進
ホテルの設備管理からメカトロニクス、新エネルギーなど幅広い分野で「社会インフラ産業の担い手」として事業を営むマイスターエンジニアリング。同社は「学習する組織づくり」の一環として、日本能率協会マネジメントセンターが提供する定額制のeラーニング・サービス「JMAM e ラーニングライブラリ（以下、ライブラリ）」を導入している。今回、同社人事部研修室の山口泉氏、楠瀬由佳子氏にライブラリの活用法についてお話を伺った。
企業事例 ソラスト 約2万4千人が学ぶ『ソラスクール』を支える 人材育成ソリューション「Generalist®/LM」
医療事務の受託や人材派遣サービスを提供する医療関連事業を中心に、介護事業、保育事業を展開する企業、ソラスト。全国の受託先で働く社員約2 万4000人の教育・育成がソラストの課題だった。この課題を解決すべく、ソラストが導入したのが東芝デジタルソリューションズ（以下、東芝）が提供する人材育成ソリューション「Generalist®/LM」。導入の経緯やその効果について、ソラスト キャリアセンターの菅野透氏、安西庸子氏、佐々木麻衣氏にお話を伺った。
セミナー・イベントレポート HRサミット2017 テクノロジー講演 AI（人工知能）を活用した人財育成の姿とは？ 〜アダプティブラーニングで効果的・効率的な人財育成〜
AI（人工知能）の発達により、人々の暮らしが変わり始めている。ビジネスにおいてもAI の活用は進んできており、とりわけ人事担当者からはAI による人財育成に関心が寄せられている。日本最大級の人事フォーラムHRサミット2017 で東芝デジタルソリューションズ（以下、東芝）商品統括部 商品企画部の小野慎一氏が行ったAI と人財育成に関するセミナーが注目を集めた。ここでは小野氏がセミナーで語った内容を紹介する。
経営幹部に必要な 「人間力」は 「己を知る」ことから始まる
VUCA ※とも言われる社会状況、企業統治の透明性を求めるコーポレートガバナンス・コードの導入などにより、経営の舵取りを担う幹部の重要性は高まるばかりだ。そんな中、「経営幹部は『人間力』を高めるべき」と主張するのは、日本大学商学部教授の外島裕氏と、絆人事コンサルティングの野村正憲氏だ。なぜ人間力が重要なのか、また、人間力の高め方などについて両氏に聞いた。
企業事例 富士通エフ・アイ・ピー 次期幹部社員の選抜と育成 育成重視にシフトした アセスメントセンターの活用法
データセンターを基盤に、クラウド時代のサービス・ソリューションを提供する富士通エフ・アイ・ピー。同社では、次期幹部社員の選抜において、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する「アセスメントセンター」を10年以上にわたり活用している。最近ではさらに、育成を重視した新たな取り組みを始めているという。その背景やアセスメントセンターの特長について、同社の坂井康弘氏、川尻雅之氏、川村祐美氏に聞いた。
2017年10月号
VUCA時代の問題解決に必要な 「ぶれない人間力」を高める 「今こそ名著」シリーズ
多様性が増し、前例のない仕事が増える中で、問題を解決していくためには「ぶれない人間力」が必要だ。そこで、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）では、人類の普遍的な知恵である古典に学び、人間力を高める「今こそ名著」シリーズを、出版と通信教育の双方で展開している。企画のねらいや書籍・教材の特長などについて、企画を担当した黒川剛氏（出版）と西山朋樹氏（通信教育）に聞いた。
企業事例 山崎製パン 「自主独立の協力体制」で ものづくり企業人材としての成長を促す
ゆるぎない経営基本方針を根幹に、階層別、部門別、個人育成プログラムなど、多角的な研修プログラムを体系化し、人材育成に尽力する山崎製パン。新入社員研修では、約950名が日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の通信教育講座「Newビジネス道PLUS『造』」を毎年、自主的に受講している。同社の社員教育の方針や、社員の主体的な学習を実現する企業文化について、人事本部 人事第二部次長の吉田栄子氏と課長の濵口欣士氏に伺った。
「働き方改革」に向けて管理職の意識改革 管理者向け360度フィードバック 「RoundReview（ラウンドレビュー）」
今、多くの企業で「働き方改革」や多様な価値観の職場づくりが進められている。成功のカギを握るのは、管理職の意識改革やマネジメント力だ。そのような中、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する管理者向け360 度フィードバック「RoundReview（ラウンドレビュー）」の引き合いが増えているという。その理由や、360 度フィードバックの効果的な実施方法、RoundReview の特長などについて、同社の井戸川寿義氏と青木千絵氏に聞いた。
2017年9月号
公開セミナーを活用し、障害がある 社員の能力・キャリア開発を支援
博報堂DYホールディングスの特例子会社、博報堂DYアイ・オー（従業員156名※）は、「日本一働きがいのある特例子会社」をめざし、障害がある社員の能力開発・キャリア開発に注力している。その一環として、2016年に日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の公開セミナー「JMAMビジネスカレッジ」を導入し、次世代リーダーの育成に活用し始めた。公開セミナーを導入した目的やその効果などについて、人材開発部長の山口純恵氏に伺った。※2017年7月現在
2017年8月号
企業事例 サンケン電気 再雇用制度の見直しと50歳キャリア 研修でシニア社員の活躍を支援
1946年の創業以来、パワーエレクトロニクスとその周辺領域で最適なソリューションを提供し続けるサンケン電気。ダイバーシティを推進する同社は、2013年の高年齢者雇用安定法の改正に伴い、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の協力により、再雇用制度を見直すと共に「50歳キャリアデザイン研修」を導入し、シニア社員の活躍を支援している。一連の 取り組みについて、人材開発センター長の斉木政美氏と、同マネジャーの原哲郎氏に伺った。
2017年7月号
ヨットでのチームビルディングでハイパフォーマンスチームを構築
価値観の異なるメンバーが集まり、生産性の高いチームをいかに構築するかが、多くの組織で課題となっている。その手法として世界で注目されているのが、ヨットセーリングである。ヨットといえば、日本ではレジャーのイメージが強いが、米西海岸の名だたるIT企業では、ヨットを使ったチームビルディングが盛んだという。日本でヨットを使った研修を提供しているヒューマン・エッジの斧出吉隆氏に、その特徴や効果について聞いた。
～産休・育休をキャリア向上の好機に～ パートナーや上司との連携を強化する両立支援プログラム
出産後も働き続ける女性が増える中、産休・育休を有意義に過ごすことは、職場復帰の不安を払しょくするだけでなく、キャリア形成への足掛かりや職場のワーク・ライフ・バランス推進に大きな効果が期待できる。仕事を一時的に離れてもモチベーションを保ち、復帰後を見据えたスキル向上や連携強化に産休・育休を活かすための「キャリアと育児の両立支援プログラム」の開発を担当し、現在は育休中でプログラム利用当事者でもある、wiwiw（ウィウィ）の佐藤歩美氏に、その活用方法や今後の展望を伺った。
企業事例 三菱総研DCS 女性がより活き活きと働くための「キャリアデザイン研修」を実施
三菱総研グループの一員として、ITトータルソリューション事業を展開する三菱総研DCS（社員数：連結2712名）。「女性が活き活きと働ける会社づくり」を推進している同社は、その一環として2017年2月、入社７年目の女性社員を対象とした「キャリアデザイン研修〜For Woman〜」を初 めて実施した。同社人事部採用育成グループ課長の大和典子氏と、研修を担当した同グループの髙橋美菜子氏に、同社の女性活躍推進の取り組みや研修内容等について伺った。
2017年6月号
CSVを題材にした研修を通して リーダーに必要な能力を磨く
グローバルに活躍できるリーダーやイノベーション人材の育成が課題となっている企業は多いのではないだろうか。こうした人材を育成するための方法として今、注目されているのが、CSV（Creating Shared Value）をテーマとしたリーダー育成プログラムだ。CSV が、なぜリーダー育成に最適なのか。同プログラムを提供するピープルフォーカス・コンサルティング（以下、PFC）の松村氏と黒田氏に聞いた。
日本におけるCSV経営を 担う人材に求められる コレクティブインパクト・リーダーシップ
CSV の重要性について理解している企業は多いが、実際にCSV を実践できている企業はまだ少ない。日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）は、CSV を推進するうえで欠かせないコレクティブインパクト・リーダーシップを身につける集合研修プログラムを提供し、話題となっている。今回、JMAM コース開発チーム４名に、CSV とコレクティブインパクト・リーダーシップについて、話を伺った。
著者に聞く 個人、組織、社会が幸せで あるための次世代型経営論
1942年に創立された、日本能率協会。科学的管理法の本質を探求し、時々の重要な経営課題に応じた提言活動を行い、人間中心の経営・マネジメントの普及に取り組んできた。JMAが創立75周年を迎えた今、次世代型経営論を書籍『KAIKAする経営』にまとめ、新たな提言を行っている。KAIKAとは何か、これからのマネジメントはどうあるべきか、書籍の企画・執筆に携わったJMAマネジメント研究所の山崎賢司氏に話を伺った。
2017年5月号
著者に聞く「退屈な講義」から脱却しビジネスで成果を上げる 「参加者主体」の研修手法を網羅
研修の効果を高めることは、研修担当者や講師にとって必須の課題。その課題解決のために、脳科学や心理学をベースに体系化されたのが「参加者主体の研修手法」である。参加者が主体的に考え、学んだことを記憶にとどめ、さらに現場で実践しようという気持ちにさせる──そんな研修を実現するためのノウハウを１冊にまとめたのが本書だ。著者で、その手法を学ぶプログラムを提供するダイナミックヒューマンキャピタルの中村文子氏に、刊行の目的や研修手法のポイントなどを聞いた。
2017年4月号
セミナー・イベントレポート
JECC seminar 2017
採用ミスとは言わせない！ 新入社員１年間の育て方
新入社員と人事・受け入れ側の
三位一体で「入社３カ月の壁」を突破する
新入社員が突き当たる、「入社３カ月の壁」。うまく乗り越えることができずに離職してしまう者も少なくない。こうした状況を受けて、行動理論改革モデル（行動を決定する判断の土台となる行動理論そのものを改革することで、行動自体を変え、定着させるモデル）を提唱するジェックが、新入社員育成をテーマに公開セミナーを行った。同社インストラクターの冨岡昭嘉氏がセミナーで語った内容を紹介する。
新入社員に「よい習慣」
を身につけてもらうためには
新入社員がよい習慣を身につけるために、会社はどのような支援をすればよいのだろうか。日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が2016年6 月に実施した「新人の『働き方』と指導者の『接し方』に関する意識調査」からうかがえる新入社員教育の現状を踏まえ、よい習慣の身につけ方や、人事・教育部門ができる支援について、JMAM の斎木輝之氏、小澤亜衣子氏、竹田洋介氏に聞いた。
教育研修を体系的に設計する力を養う
戦略実現に貢献する
教育体系構想力レベルアップコース
企業内の教育研修担当は、人と組織の面から戦略的に企業を動かし、経営トップと目線を合わせながら、事業展開を推進する重要な役割を担う。教育研修担当となった以上は、現状の課題を抽出し、自らの力でその見直しや設計するスキルを身につける必要がある。こうしたニーズに対応して開発されたのが、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の教育体系構想力レベルアップコースだ。このコースを開発した、JMAM パートナーコンサルタントの金子誠二氏とJMAM チーフHRM コンサルタントの田崎洋氏に話を聞いた。
2017年3月号
企業事例 田辺三菱製薬工場
製薬人®の育成にeラーニングライブラリ®を「自主的に」活用する
田辺三菱製薬グループの医薬品製造の中核を担う田辺三菱製薬工場株式会社。同社はグループ製造所や本社の一部と連携して教育体系を構築し、「製薬人」の育成にJMAM eラーニングライブラリ（以下、ライブラリ）を活用している。今回、同社経営管理部の平田延昭氏、門義昭氏、そして田辺三菱製薬株式会社 製薬本部の鈴村邦治氏、本田勝也氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2017年2月号
企業事例 第一精工 全役職者の英語基礎力向上に「ロゼッタストーン」を活用
1963 年に精密金型専門会社として設立され、現在は電子機器や自動車などの精密部品メーカーとしてグローバルに展開する第一精工。主要製品のコネクタを扱うアイペックス事業本部では、海外の拠点や顧客とのコミュニケーション強化のために、オンライン語学プログラム「ロゼッタストーン」を導入し、事業本部長以下、全役職者が英語学習に取り組んでいる。担当の浜野麻衣子氏に、プログラム導入の経緯や学習効果などについて伺った。
目標管理・評価制度を見直し社員の能力発揮を促す、新たなパフォーマンスマネジメントを
「あなたの会社の目標管理・評価制度は、うまく機能していますか？」 と聞かれて、迷わず「はい」と答えられる人は少ないのではないだろうか。なぜ、目標管理・評価制度はうまくいかないのか。従来の目標管理・評価制度の問題と、それに替わる新たなマネジメントの在り方について、パフォーマンスマネジメントのコンサルティングサービスを提供するエム・アイ・アソシエイツ代表取締役の松丘啓司氏に聞いた。
経営活動の経験から学ぶ経営幹部養成コース「LGE」参加者座談会
管理者のリーダーシップ開発は、多くの企業にとって重要な育成課題の１つではないだろうか。その課題に応える研修として注目されるのが、リーダーシップ開発の研究機関CCL が開発し、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する「ルッキンググラス・エクスペリエンス（LGE）」だ。 今回は、LGE 公開コースの参加者4名に、その感想を語り合っていただいた。（ファシリテーター：JMAM パートナー・コンサルタント CCL 認定LGE トレーナー 高井博夫氏）
2017年1月号
セミナー・イベントレポート Global HR Forum Japan 2016
リンクグローバルソリューション
トークセッション
日本人のグローバルリーダー輩出に向けて
日本人がグローバルリーダーとして世界で活躍するために必要なことは何か。経営幹部を対象にグローバルリーダー育成を行う世界トップクラスのビジネススクールIMDの高津尚志氏と、将来のグローバルリーダー輩出に向けて、学生の留学を促進する文部科学省官民協働プロジェクト「トビタテ！留学JAPAN」の船橋力氏、そしてリンクグローバルソリューション取締役の日髙達生氏が語り合った。
※「GLOBAL HR FORUM JAPAN 2016」（2016 年10月12日開催）でのトークセッションを編集したものです。
企業事例 シー・アイ・シー／しんきん保証基金／パーカー熱処理工業
参加企業が語る異業種交流型公開セミナーの魅力とは？
日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）は、異なる背景を持つ参加者同士が研鑽し合う異業種交流型の学びの場として、公開セミナー「JMAMビジネスカレッジ」を開催している。今回、ビジネスカレッジに参加した企業の人事担当者３名を招き、異業種交流の魅力について語っていただいた。
2016年12月号
セミナー・イベントレポート Global HR Forum Japan 2016
リンクグローバルソリューション
～日本企業がグローバル市場で生き残るために、グローバル人事は今、何をすべきなのか？～
日本企業のグローバル化には、人事戦略や組織開発などの施策をグローバルな視点で再点検、再構築することが不可欠だ。10月に行われた「Global HR Forum Japan 2016」は、のべ40名の登壇者が４つのカテゴリー、18のプログラムに分かれてグローバル人事の課題を熱く討議。“ソリューションありき”ではなく、“課題ありき”の姿勢は、240名超える参加者から高い支持を集めた。
国内トップの稼働率を保つ研修特化
型施設のきめ細やかなトータルサポート
ビジネスの加速やグローバル化に伴い、コミュニケーションスキルを高めるのに欠かせない集合研修が見直されている。こうした中、貸し会議室を提供する研修関連サービス市場は活況を呈しているが、中でも研修特化型ホテルの晴海グランドホテルは、国内トップの高稼働率を維持し続けている。その人気の秘訣について、同ホテルの方々に話を伺った。
適性検査「V-CAT」を用いた科学的人材マネジメントで
組織のパフォーマンスを高める
組織力を高めるには、互いに気持ちよく働ける環境が欠かせない。では、そのために、上司は部下にどのように接すればいいのか。また、どのようなチーム編成が効果的なのか。その手段として注目されるのが、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する適性検査「V-CAT（ブイ・キャット）」を活用した科学的人材マネジメントだ。実際に顧客の課題解決に活かしているJMAM パートナー・コンサルタントの萩原正英氏に、その活用法を聞いた。
2時間で新入社員の受け入れ体制を整える
「短時間OJTトレーニング」
新入社員育成のよくある課題のひとつとして、「職場の受け入れ体制ができていない」ことがあげられる。しかし、現場で実務に追われる上司や先輩社員を、研修のために職場から離すことは難しいものだ。そこで、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）では、２時間でOJT リーダーとしてのかかわり方を学べる「短時間OJT トレーニング」（通称TOT）を開発した。今回は、「HRサミット2016」で行われたTOT の説明＋体験会の様子をリポートする。
2016年11月号
企業事例 エムケイ西日本グループ
「ロゼッタストーン」の活用でドライバーの英会話力を高める
訪日客の増加により、タクシー業界でも英会話スキルの必要性が高まっている。そんな中、ドライバーの英会話力向上に積極的なのが、丁寧な接客サービスなどで知られる「MK タクシー」だ。運営するエムケイグループのうち、大阪エムケイ、神戸エムケイ、福岡エムケイの3 社（以下、エムケイ西日本グループ）は、オンライン語学プログラムのロゼッタストーンをタクシー会社として初めて導入し、効果を上げている。
集合研修に匹敵する
“考え抜かせるeラーニング”とは？
遠隔地の営業所が多く集合研修を実施するのは難しいが、e ラーニングの学習効果では物足りない─そんな悩みを解消するのが、プレセナ・ストラテジック・パートナーズのプレセナ・ラーニング・システム（以下、PLS）だ。PLS とはどのような手法なのか、どう活用するのが効果的なのか、同社代表取締役CEO の岡安建司氏にお話を伺った。
学習履歴の世界標準Caliperとビッグデータの分析によって
一人ひとりに最適な研修を実現
eラーニング最大手のネットラーニングは、同社が提供する学習専用プラットフォームMultiverse®（マルチバース）に、学習履歴の世界標準Caliper（キャリパー）を実装した。実運用されている学習プラットフォームとしては、国内で初めてとなる。 学習履歴の標準化は、企業や学習者にどのようなメリットをもたらすのか。同社代表取締役の岸田徹氏に聞いた。
スナックラーニングや学習行動の解析が成長を加速させる
「日本初のe ラーニング専門ソリューションベンダー」として、教育とICT の融合をリードしてきたデジタル・ナレッジ。学習管理システム（LMS）『Knowledge Deliver』を中心に、e ラーニングの環境設計から運用サポートまで一貫した対応力に、周囲からの信頼も厚い。今回は企業研修におけるe ラーニングのトレンドやこれからの方向性について、同社の研修ソリューション事業部のトップに聞いた。
36万人の行動から見えた「学ぶ風土づくり」に適した
デジタルとアナログのバランスとは
学ぶ風土づくりの仕組みとして、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）では通信教育やe ラーニングによる「自己啓発支援制度」を提供している。そこで今回は、同社の自己啓発支援Web サイト利用者の行動を分析することで明らかになった、社員の学習意欲を高めるためのデジタルとアナログの有効な活用法について、同社カスタマーリレーション部の斎木輝之氏と五十嵐弘子氏に聞いた。
企業事例 キユーピー
ものづくり人材育成にJMAMeラーニングライブラリ®を活用
世界の食と健康に貢献するグループをめざしているキユーピー。同社は全国の工場勤務者に平等に学習機会を提供するため、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する定額制で学び放題のeラーニング「JMAM eラーニングライブラリ®」（以下、ライブラリ）を導入している。今回、同社生産本部 人材育成企画チームの川戸理美氏、真鍋沙織氏にライブラリの活用法についてお話を伺った。
セルフ・キャリアドック制度とGeneralist®が
幸せなキャリアを実現
人材育成ソリューション『Generalist® ／ LM』で知られる東芝 インダストリアルICT ソリューション社。同社がこれまでにない新しい研修BPO サービスを始めるという。「キャリアコンサルタントの国家資格化」という社会的な流れを追い風に、新サービスをどのように展開していくのか。同社商品統括部HRM ソリューション技術部主務の戸花康博氏にお話を伺った。
2016年10月号
ライフワークス 誌上×対談
「女性活躍推進」これからの課題とは
2016年４月に女性活躍推進法が施行され、企業における女性活躍推進の取り組みは新たなフェーズに入ったと言える。そこで、取り組みの現状や、これからの女性活躍の課題などについて、働く女性に関する豊富な取材経験を持つ、淑徳大学人文学部教授の野村浩子氏と、ライフワークス取締役の藤田香織氏が語り合った。
企業事例 うおいち
全従業員必修コースで修了率99.5%！
eラーニングライブラリ®を徹底活用
大阪市中央卸売市場を中心に近畿圏で水産物卸売事業を営む、うおいち。同社は、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する定額制で学び放題のeラーニング「JMAM eラーニングライブラリ®」（以下、ライブラリ）を導入し、全従業員を対象に必修コースを設けて運用している。今回、同社総務部人事課課長の伊藤一彦氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2016年9月号
成長を加速させる人材戦略 部下を育てられる
リーダーを“創りだす”社内の仕組み
人材育成を重視しつつも、実情はさまざまな課題に直面している企業は少なくない。 中堅中小ベンチャー企業を中心に人材戦略に特化したコンサルティングを行うトーマツ イノベーションの田中敏志氏は、「人事部門が人材育成に力を入れようとしても、現場の意識やスキルが伴わないケースが多い」と指摘する。 特に課長、部長など現場のリーダーの資質によって、その成否が大きく影響されるという。部下を育てられるリーダーと、育てられないリーダーの違いはどこにあるのか。
“らしさ”に特化したリーダーシップ
開発で生産性が30％上がる！？成果を出す実践的アプローチ
組織開発やリーダーシップ開発は一過性のトレンドではなく、本来その企業ならではの「型」があるはず。 その型づくりを支援し、リーダーシップ開発の結果として生産性向上や革新的な製品の開発など「成果を出すアプローチ」を行っているのが、ヒューマンクエスト（以下、HQ 社）だ。 今回、代表取締役の大西みつる氏に、リーダーシップ開発の課題と、本来あるべき姿、そしてHQ 社のリーダーシップ開発の特徴についてお話を伺った。
昇進昇格時のアセスメントは
次世代リーダーを発掘・育成する絶好の機会
昨今、昇進昇格審査に客観的な評価手法である「アセスメントセンター」を導入する企業が増えている。 経営環境が大きく変化する中で、優秀な人材を発掘したり早期選抜・育成するための方法が今まで以上に求められているのだ。 次世代リーダーの発掘・育成におけるアセスメントセンターの有効性について、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）アセスメント事業本部で商品開発を担当する春山氏と道端氏に聞いた。
東芝 インダストリアルICT ソリューション社 誌上×対談
注目の企業２社が連携してめざす“人材育成ソリューション”とは
人材育成ソリューション『Generalist®／LM』を提供する東芝 インダストリアルICTソリューション社と、映像配信ソリューションベンダーのメディアサイトがこのほど連携し、企業の人材育成の新しい形を提案するという。２社の連携によって人材育成ソリューションはどう変わるのか、メディアサイトの南常治氏と東芝 インダストリアルICTソリューション社の三田村律子氏が語り合った。
2016年8月号
今までの働き方を見直し、男女が共に活躍できる社会へ
NWECの新たな取り組み
“わが国唯一の女性教育のナショナルセンター”としてさまざまな事業を展開する、独立行政法人 国立女性教育会館（NWEC：National Women's Education Center）。 その時々の社会の動きに合わせた活動を行うNWEC では、家庭と女性のキャリア開発の両立に関連し、「男性中心型の労働慣行の変革」と「男女の初期キャリア形成」に注目。 イベントの開催や調査研究などを通じて、質の高い情報を提供している。
「男女の脳の違い」を題材に、
ダイバーシティの本質と組織コミュニケーションを学ぶ
女性活躍推進法も施行され、女性が活躍できる組織づくりやダイバーシティ推進に取り組む企業が増えている。 そのような企業では、「ダイバーシティとは何か？ なぜ必要なのか？」ということに対する共通理解や目的の共有がまず求められる。 そのための研修として注目されるのが、感性分析の第一人者である黒川伊保子氏とテンプスタッフラーニングが共同開発した「男女脳差理解によるダイバーシティ・コミュニケーション講座」である。 ダイバーシティ推進のスタートアップ研修として、多くの企業で活用されている。
企業事例 東海東京フィナンシャル・ホールディングス
女性のキャリア支援は組織の成長に不可欠！
wiwiwのサービスによる戦略的サポート例
証券ビジネスを中心に、顧客のニーズに合ったソリューションを提供する東海東京フィナンシャル・グループ。 その持株会社である東海東京フィナンシャル・ホールディングスはダイバーシティを戦略的に推し進め、中でも女性のキャリア支援に積極的に取り組んでいる。そこで活用しているのが、女性活躍支援に定評がある株式会社wiwiw のサービス。今回、東海東京フィナンシャル・ホールディングスの岡田公代氏に、同社の女性キャリアアップ戦略と、その運用についてお話を伺った。
企業事例 興銀リース
女性活躍推進プロジェクトの発足で企業風土改革を開始
みずほフィナンシャルグループの総合リース会社である、興銀リース。1969 年に設立され、製造業向けの設備機器リースを中心に発展した同社は、女性が活躍できる職場にしていくために、「女性活躍推進プロジェクト」を発足させ、企業風土を変える活動を開始。それをサポートしたのが、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）のコンサルティングである。
コーポレート・ガバナンス向上に
不可欠な『役員力』強化のための唯一の公益法人
企業の役員の力を高め、組織体制の強化を支援するため2009 年に設立された日本で唯一の公益法人、公益社団法人会社役員育成機構（以下、BDTI）。BDTI が提唱する『役員力』とは何か、それがなぜ必要なのか、それをどのようにして高めていけば良いのか。BDTI代表理事のニコラス・ベネシュ氏にお話を伺った。
ライフワークス 誌上×対談
ミドル・シニア社員がキャリアを構築するには
企業のボリュームゾーンであるミドル・シニア社員が活躍するには、この層がいかにキャリアを築けるかが鍵となる。ミドル・シニア層のキャリア構築における課題や対応の方向性などについて、「キャリア権」の研究で知られる法政大学大学院政策創造研究科教授の石山恒貴氏と、ライフワークス事業企画室長の野村圭司氏が語り合った。
2016年7月号
企業事例 白鳥製薬 対立を克服するための「型」と「技」を
習得する部門長研修を実施
ビジネスに“正解”はないといわれる現在、異なる意見の対立から、新たなアイデアや解決策を生み出す方法として「コンフリクト・マネジメント」が注目されている。医薬品原薬等の開発・製造を手がける白鳥製薬では、部門長研修に、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する研修プログラム「GR-72 対立を克服する力」を導入。「良い対立」を起こすことにより組織を活性化させ、より大きな成果を上げることをめざしている。
2016年6月号
第一線で活躍する講師陣による
「超実践型」ビジネススクール
今年5 月、要注目のビジネススクールが開講した。経営支援・M&A アドバイザリー企業のフロンティア・マネジメントが運営する「フロンティア・ビジネススクール（FBS）」である。FBS の特徴は、同社で活躍する現役の経営コンサルタントやM&A アドバイザーが講師となり、講師自らが担当・経験した事例を受講者が疑似体験できる、「超実践型」の講義にある。同社代表取締役の松岡真宏氏に、FBS 開講の目的や授業の特徴などを聞いた。
世界で求められる能力とは何か？
真のグローバル人材を育むプレセナ社の育成プログラム
問題解決を核に、集合研修、研修内製化支援、e ラーニングなどを通して企業の成長を支援するプレセナ・ストラテジック・パートナーズ。トヨタ、三菱商事などの一流企業を顧客に持つ同社が新たに開発したグローバル人材育成プログラムは、大手企業からも注目を集め、導入社数も増加している。そもそも同社がなぜグローバル人材育成に関わったのか、同社のプログラムの特徴は何か、創業者の高田貴久氏にお話を伺った。
日本語を学ぶ外国人従業員をインストラクターが親身に支援する
「KUMON日本語プログラム」
近年、日本国内に勤務する外国人従業員が増えているが、中には、十分な日本語力を持たずに来日する従業員も少なくない。こうした在日外国人が日本語力を高めるための手段として注目されるのが、公文教育研究会の「KUMON 日本語プログラム」だ。学習者一人ひとりに担当インストラクターがつき、指導するところに定評がある。今回は、インストラクターを務める蔭井真有美氏に、この仕事への思いや、普段心がけていることなどを聞いた。
スマホ時代”にふさわしい
「Self-Developing Organization（自ら・開発する・組織）」の実現を
今や、大半の人が利用しているスマートフォン。知りたい情報がすぐに入手でき、SNS などを活用したコミュニケーションも盛んに行われ、人々の生活になくてはならない存在となっている。このような時代の中で、IT を活用した人材マネジメントはどうあるべきか。人材育成ソリューションの新バージョンをリリースした、サムトータル・システムズ代表取締役社長の平野正信氏に聞いた。
グローバルなモノづくり企業の現場を強くする
「Monodzukuri Test」とは？
国家検定「機械保全技能検定」の指定機関であり、「自主保全士」資格の主催団体でもある公益社団法人日本プラントメンテナンス協会（Japan Institute ofPlant Maintenance、以下JIPM）。JIPM は、2014年度よりグローバル企業の現場における人材育成を支援するためタイ語の「Monodzukuri Test」を実施し、さらに英語版の作成も進めているという。Monodzukuri Test の意義や実施状況について、JIPMの鈴置智、角田英政の両氏にお話を伺った。
2016年5月号
研究組織を強化するには技術戦略だけでなく
現場のマネジメント力・変革力の支援が鍵
製造業において、競争優位の重要な鍵を握る研究業務だが、取り巻く環境の変化の中で、「現場に元気がない」「期待する成果が出ない」という課題を抱える組織が少なくない。研究人材の持てる力をいかんなく発揮させ、研究組織を強化するには、どのような取り組みが求められるのだろうか。
R&D 組織のコンサルティングに従事する、日本能率協会コンサルティング（JMAC）のシニア・コンサルタント、庄司実穂氏に聞いた。
ライフワークス 誌上×対談
ミドル・シニア社員が会社で活躍するためには
65歳までの雇用義務化や労働力人口の減少などを背景に、シニア社員やその予備軍であるミドル社員の活躍は、企業にとって重要なテーマとなっている。そこで、高齢者雇用に詳しい法政大学経営大学院教授の藤村博之氏と、ライフワークス営業部部長の野木亮氏が、ミドル・シニア社員のキャリアについて語り合った。
派遣スタッフの能力開発と
キャリアアップを継続的に支援
ケイキャリアパートナーズ事例
人材派遣業、職業紹介事業、能力開発事業を展開するケイキャリアパートナーズ。2015 年９月に労働者派遣法が改正され、派遣スタッフのキャリア形成支援が義務化される以前から、同社は日本能率協会マネジメントセンターが提供する「e ラーニングライブラリ®（以下、ライブラリ）」を導入し、派遣スタッフの学びを支援している。今回、同社代表取締役社長の林直樹氏と神戸営業所所長の井原新氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2016年4月号
理論と実践でやる気の本質を学ぶ
『公認モチベーション・マネジャー』資格
働く力の源泉となるモチベーションをどのように高めれば良いのか──これを理論と実践の両面から学習し、身につけることができる『公認モチベーション・マネジャー』資格に注目が集まっている。 今回、モチベーションに関する2人のプロフェッショナルが、こうした資格が注目される背景と、資格を活用しながらどのようにして働く人のモチベーションを高めていくべきかを話し合った。
セミナー・イベントレポート
国際ビジネスコミュニケーション協会出版記念フォーラム
VUCA時代のグローバルリーダー育成を考える～「地球人財」がグローバル時代を勝ち抜く～
国際ビジネスコミュニケーション協会は昨年12月、グローバル人材育成支援の一環として開催している「地球人財創出会議」の講演・議論の内容を書籍化した『日本発、世界に飛躍「地球人財」がグローバル時代を勝ち抜く』（ダイヤモンド社）を上梓した。その出版記念として、「グローバル時代を勝ち抜くために、個人や組織はどうあるべきか」をテーマに開催されたフォーラムの内容を紹介する。
2016年3月号
経営・事業に貢献する人材育成の仕組みをつくるための３つのポイント
経営・事業に貢献する人材を育成するには、育成の仕組みづくりが必要となる。自社にとって有効な仕組みにするためには、どのような点に気をつけるべきだろうか。HRM 領域のコンサルティングに携わる日本能率協会コンサルティング（JMAC）HRM 革新センターのチーフ・コンサルタント、村上剛氏に聞いた。
アセスメント＋反復演習で良質な経験を積み
管理職のマネジメント力を向上日本シイエムケイ事例
自動車やスマートフォンなどで使われるプリント配線板の専業メーカー、日本シイエムケイ。同社は管理職教育に日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する研修プログラム「GR-72」を導入、アセスメントによる内省と反復トレーニングによるマネジメント力の向上を図っている。今回、日本シイエムケイの河島正紀氏、田中典宏氏に同社の管理者教育について、お話を伺った。
2016年2月号
ストレスチェックの義務化をチャンスと捉え
メンタルヘルス不調の予防体質強化を
ストレスチェックの実施が義務化されるなど、従業員のメンタルヘルス不調の未然防止が多くの企業にとって課題となっている。日本能率協会（JMA）グループのJMA ホールディングスメンタルヘルス研究所では、単に義務化対応としてストレスチェックを実施するだけではなく、これを機会として、組織の予防体質強化（いきいきと働ける組織づくり）に取り組むことを提案している。同研究所主任研究員の馬場裕子氏に、具体的な進め方やそのポイントを聞いた。
ストレスチェック義務化の対策にも有効！
いま改めて注目される産業カウンセラー
2014年の労働安全衛生法の改正により、従業員50名以上の規模の事業場にストレスチェックが義務化され、2015年12月１日から義務化が施行された。今後、企業はどのようにストレスチェックを実施し、実施後のメンタルヘルス対策に取り組んでいけば良いのか。こうした状況で改めて注目を集めているのが産業カウンセラーだ。日本産業カウンセラー協会 東京支部の椎名功氏、西田直子氏に、産業カウンセラーの資格とストレスチェック対策についてお話を伺った。
「健康経営」を軸に持続的成長をめざす
フジケミ東京の組織変革
戸建住宅の新築・リフォーム用塗料の販売及び、塗装コーディネートを柱に事業を拡張しているフジケミ東京。同社は「健康経営」を軸に、人材育成に注力し、組織変革の節目に組織診断なども活用しながら社会に貢献する組織づくりに取り組んでいる。今回、同社取締役会長の斎藤信也氏、代表取締役社長の塩野泰三氏、管理部部長の平野実氏の三氏に、同社の組織変革の軌跡と今後の人材育成についてお話を伺った。
著者に聞く 『日本発、世界に飛躍「地球人財」がグローバル時代を勝ち抜く』
各界の第一人者の多様な知見からグローバル人材育成のための気づきや刺激が得られる1冊
「人と企業の国際化の推進」を基本理念に掲げる国際ビジネスコミュニケーション協会（IIBC）が、関係者に有益な情報を広く提供するグローバル人材育成支援の一環として開催している「地球人財創出会議」。グローバル人材育成に携わる関係者が集い、ゲストスピーカーと共に育成に関する諸課題について考え、学び合う場として注目の会議だ。本書は、同会議の講演と議論の内容をまとめたものである。刊行の目的や内容について、IIBC 常務理事の大村哲明氏に聞いた。
2016年1月号
プロジェクトを成功に導く
『未来からのマネジメント』とは
あなたが今関わっているプロジェクトは成功するのか？やってみないと分からないというのでは、そのプロジェクトは失敗するだろう。ビジネス環境がダイナミックに変化する今、未来を正確に予測することは不可能かもしれないが、「未来」からの視点で「今」何をすべきかを考え、プロジェクトの成功確率を高めていくことは可能だ。そんな『未来からのマネジメント』について、研修・コンサルティングを中心にプロジェクト成功に向けたトータルサービスを提供するアイシンクの代表取締役伊藤健太郎氏が解説する。
市場と自社の未来を切り拓く
『経営人材』の育て方
次期経営者養成を見据え、土台となる中核社員づくりを支援してきたジェック。仕事の経験を重ね、徐々に経営者としての資質が備わっていく時代は過去のことであり、若手のうちから「経営感覚を備えたグローバルに活躍できる人材」を戦略的に育てていく時代になった。次期経営者養成の支援に取り組んでいる同社取締役の越膳哲哉氏に、『経営人材』に求められる資質と養成方法について伺った。
自ら考え自ら行動する実践型人財を
『芝大門塾®』で育成する
東芝OA コンサルタントは、企業で活躍する実践型人財を育成する『芝大門塾』を開講した。受講者個々のパフォーマンスを可視化し、それに合わせた研修内容を提案しながら一人ひとりをしっかりと育て上げる注目のプログラムだ。今回、同社取締役で塾長も務める村山潤子氏に、『芝大門塾』が必要とされた背景やプログラムの内容についてお話を伺った。
派遣スタッフの成長支援にeラーニングライブラリ®を活用
商船三井キャリアサポート事例
人材派遣業、人材紹介業、アウトソーシング業務受託を営む商船三井キャリアサポート。同社は派遣スタッフの自主的な学習を支援するため、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する定額制のe ラーニング・サービス『JMAM e ラーニングライブラリ®』（以下、ライブラリ）を導入している。今回、同社代表取締役社長の魚山潤氏と、人材事業部登録グループ課長代理の児玉裕之氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2015年12月号
「雑談」を増やして
職場の活性化を促す「5 TSUBO CAFE」
近年、社員の生産性や創造性を高める重要な要素として「雑談」が注目されている。部門や役職、世代を超えた交流が深まり、仕事がしやすくなったり、アイデアが生まれやすくなることが期待できるためだ。では、雑談を促すにはどうすればよいか。その方法として、オフィス家具・文具メーカーのプラスが提案するのが「5 TSUBO CAFE（ゴツボカフェ）」である。どのようなものなのか、プラス取締役 ファニチャーカンパニー プレジデントの北尾知道氏に聞いた。
教育担当者発！多様なツールで
ライブラリの利用を促進
石油資源開発事例
石油・天然ガス開発のリーディング・カンパニーとして知られる石油資源開発。「エネルギーの安定供給を通して地域社会への貢献を実現すること」を経営理念に掲げる同社は、社員のビジネス基礎力向上を目的に、日本能率協会マネジメントセンターが提供する「eラーニングライブラリ®（以下、ライブラリ）」を導入している。今回、同社人事部 採用・人材教育グループの渡邉智子氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2015年11月号
企業事例：ニコン
「ロゼッタストーン」を活用し
“会話力トレーニング”を強化
大手光学機器メーカーのニコン（本社：東京、従業員数：連結2万5415名）では、今年６月、オンラインの語学トレーニングプログラム「ロゼッタストーン」を導入し、社員の自己啓発による語学力強化に活用している。ロゼッタストーンは、1人で学べるトレーニングとネイティブコーチとのオンラインレッスンが融合したプログラムである。同社の語学教育を担当する人事部能力開発課の北村愛氏に、導入の経緯や活用状況などを伺った。
100ユーザー単位から導入可能
社内教育の効率・効果を高める
クラウド型LMS「Moodlerooms(ムードルルームス)」
「各拠点のスタッフに均質なトレーニングを行いたい」「個別に最適な教育を提供したい」「社員間の情報共有やコミュニケーションを促進したい」──こうした社内の多様な教育・学習ニーズに応えるのが、クラウドベースの学習管理システム（LMS）、「Moodlerooms（ムードルルームス）」だ。今年4月に日本での販売が開始されたばかりの同LMSの特長について、日本総販売代理店を務めるアシストマイクロの陶守正寛氏と田村愛希氏に聞いた。
累計レッスン1500万回以上の
「教育ビッグデータ」を活用した
英語研修に企業が注目！
2007年からオンラインでの英会話サービスを提供しているレアジョブ。同社では、累計1500万回以上のレッスンデータ、「レアジョブ・スピーキングテスト」の6000名の受験データなど、ユーザーの膨大な学習履歴データを蓄積し、教材開発、講師選定などに活用しており、法人向けサービスでも590社以上に導入されるなど好評を博している。同社が提供するスピーキングテスト、そしてビッグデータの活用法などについて、情報戦略部長の大隅智春氏と法人営業部長の小野慎介氏にお話を伺った。
形骸化が進む
研修とOJTに代わる
「ビジネス教育プログラム」
人事部門が教育の第一の選択肢として考えている「研修」。実は、その現場再現性はたったの７％という驚愕のデータをご存じだろうか。もう一方の育成の柱であるOJT も、プレイングマネジャーの増加により属人化している。このような状況を踏まえ、リクルートで11 年間TOP 営業として活躍してきた杉田恵美氏が、教育のカギである「現場再現性」と「脱属人化」の２つを網羅するべく、自ら練り上げたのが、ビジネス教育プログラム「EGG（Education to GrowGifted）」である。
研修を激変させた
利用者数800万人の
「かんたんeラーニング」事例紹介
「eラーニングを内製したい」という企業ニーズに応え、利用者数を増やしているのが、ネットラーニングの提供する「かんたんeラーニング」だ。 本格提供を始めてから、本機能の利用学習者数は累計で約800 万人に上る。これまでにない手軽さが評価され、「第10回日本e-Learning 大賞」で経済産業大臣賞を受賞するなど、今後の企業研修のあり方を変え得るツールとしても注目される。今回は、企業での活用事例を中心に紹介する。
現場で学ぶ
「実習型」eラーニング
導入企業の活用事例を紹介
いつでも・どこでも学習できるeラーニングがさらに進化し、「実習型」の学びが増えてきているという。実習型のeラーニングとはどのようなものか、企業はそれをどう取り入れているのか、デジタル・ナレッジ取締役COOの吉田自由児氏にお話を伺った。
全社員に必要な知識を伝えるツールとして
eラーニングライブラリ®を活用
中国放送事例
広島県で唯一のラジオ・テレビ兼営局である中国放送。近年、モバイル・コンテンツ制作やイベントにも精力的に取り組む同社は、全社員を対象に日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する定額制のeラーニング・サービス『JMAMeラーニングライブラリ®』（以下、ライブラリ）を活用している。今回、同社企画総務局総務人事部長の平尾直政氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
人間力を磨くことにより
学びに必要な気づきを得る
昨今、注目されている人財開発のキーワードに「人間力」がある。東芝で人財育成ソリューションをはじめとするICT事業を担うインダストリアルICTソリューション社（当時はeソリューション社）では、人間力の必要性にいち早く着目し、2002年から人間力を磨くための取り組みを行ってきた。なぜ、人間力に着目したのか。また、人間力を磨くためにどのような取り組みを行ってきたのか。この取り組みに当初から携わってきた真野広氏に聞いた。
2015年10月号
人材開発部門の“特別強化コーチ”として
戦略的な人材開発を総合的にサポート
経営戦略実現のために、人と組織をどう強化するか。この課題に応えられるように、人材開発部門を総合的に支援しているのがヒューマンクエストだ。 代表取締役の大西みつる氏は、社会人野球で強いチームづくりに取り組み日本一に導いたり、大手自動車メーカーで人材・組織開発に携わってきた経験を持つ。 その豊富な知恵やノウハウを生かした、戦略的な人材開発部門づくりの方法について、大西氏に聞いた。
『「自己啓発支援制度」に関する実態調査報告書2015』
人材育成の柱となる通信教育活用方法を公開
日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）は、『「自己啓発支援制度」に関する実態調査報告書2015』を発表した。 この調査は、自己啓発プログラムの実態を把握し、人材育成の柱としてより効果的に活用するための課題と対策を明らかにするというもの。今回、調査結果とそこから見えてきた課題と対策について、JMAM 通信教育事業本部の斎木輝之氏にお話を伺った。
2015年9月号
のめり込むほど面白い！
ビジネスゲームで経営センスを鍛える
「管理職に経営センスを身につけさせたい」「新入社員にビジネスの仕組みを理解してほしい」──そんな育成ニーズに応えるのが、経営を疑似体験できるビジネスゲーム「ビズストーム」だ。短時間でも実施でき、楽しみながら経営を体感できるところが高く評価され、内定者や新入社員から管理職まで、幅広い層を対象とした研修に活用されている。開発の経緯やゲームの特長などについて、開発者の箕作千佐子氏とビジネスパートナーの堀切研一氏に聞いた。
2015年8月号
キャリア開発支援のプロに聞く
女性活躍推進のトレンドと対応策
女性活躍推進は組織全体に関わるテーマだけに、具体的にどこから着手すればいいのか、悩みを持つ企業は多いのではないだろうか。社員のキャリア自律・開発支援を主軸とした研修サービスを提供するライフワークスでは、2007 年から女性活躍推進支援に取り組み、豊富な経験と実績を持っている。同社のコンサルタント、藤田香織氏と野村圭司氏に、女性活躍推進の傾向や取り組み方のポイントなどについて聞いた。
会社の枠を超えて 働く女性同士が悩みを共有し 自身のキャリアを見つめ直す機会を
女性の活躍を推進するためには、社内に制度を用意するだけでなく、女性社員が自らのキャリアを見つめ直す機会を提供することも必要ではないだろうか。そのための場として、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）の公開コース「JMAM ビジネスカレッジ」では、女性社員限定キャリアデザインコース「女性ロールモデルから学び［なりたい自分］を見つけるコース」（略称HTK塾-W）を開催している。同コースで基調講演を担当するキャプランの髙津美咲氏に、自身の経験を踏まえた女性のキャリアの考え方について聞いた。
ダイバーシティコースの導入で女性活躍推進を垂直立ち上げ！ デンソー事例
先進的な自動車技術、システム・製品を提供するグローバルな自動車部品メーカー、デンソー。同社は、女性活躍の推進に日本能率協会マネジメントセンターが提供する「e ラーニングライブラリ®」（以下、ライブラリ）を活用している。今回、同社DP‒ ダイバーシティ推進室の北村雅美氏、下上貴子氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
個を知り、個を活かす ～アセスメントを活用したキャリア開発～ コーセル事例
電気・電子機器で使われる直流安定化電源の専業メーカー、コーセル。昨年度、同社は社員のキャリア開発支援の新たな取り組みを開始した。新入社員から50 代の社員までのキャリア研修を体系的に整備し、各年代に合わせたアセスメントの導入とその活用を始めたのである。アセスメント～キャリア研修～フォロー面談をセットにして、個人の成長を支援している。今回、同社総務部人財開発課の日下善雄氏、大坪晴樹氏に、キャリア開発の考え方とアセスメント・ツールの活用法についてお話を伺った。
2015年7月号
一人ひとりのレベルに合わせて隙間時間で学べる「公文式日本語」を
外国人人材の育成に活用してほしい
日本企業のグローバル化が進展する中、海外で採用されて日本国内に勤務する外国人従業員が増えている。その中には、十分な日本語力を持たずに来日する従業員も少なくない。そこで、日本語力のレベルが一人ひとり異なる従業員に、日本語を効果的に習得させる方法として注目されているのが、公文教育研究会の「公文式日本語学習」である。教室での一斉授業とは異なり、教材による自学自習と担当インストラクターによる指導を組み合わせた「通信学習」方式が、導入企業から高く評価されている。
「ホワイトカラーエグゼンプション」 の法制化に備え、評価制度の見直しを
ホワイトカラー労働者の労働時間規制の適用を除外する「ホワイトカラーエグゼンプション」が法制化されようとしている。企業が同制度を導入する場合、これまで以上に、成果を報酬に適正に反映できる評価制度が必要となる。そこで、タレントマネジメントシステムを提供するサムトータル・システムズの平野正信氏に、評価制度を見直す際のポイントを聞いた。
企業事例：株式会社コスモステクニカルセンター “英語が話せる研究者”をめざし
「ロゼッタストーン」で 全社員が学習
化粧品や医薬品などの原料の開発・製造・販売を手がけるニッコールグループの研究開発を担う、コスモステクニカルセンター（本社：東京、従業員：45 名）では、今年４月から全社員が語学ツール「ロゼッタストーン」を活用した英語学習に取り組んでいる。ロゼッタストーン導入の経緯や運用方法などについて、同社総務部部長の山田政治氏に伺った。
企業研修に最適化した EIENの「フィリピン留学」で 低コスト・短期間に英語を習得
英語力を身につけるための留学先といえば、かつては欧米が一般的だったが、より安く、短期間で習得できる留学先として今、注目されているのがフィリピンだ。フィリピン留学を提供する事業者の中でも、大阪ガス、花王、ロームなど、多くの企業が社員研修を依頼しているのが、日本におけるフィリピン留学のパイオニアであり、現地でビジネスパーソン向けの英語学校を運営するEIEN（エイエン）である。代表取締役社長兼CEO の李百鎬（イ・ベクホ）氏に、フィリピン留学のメリットや同社の強みなどを聞いた。
日本企業の人事課題を解決する グローバル総合タレントマネジメント
労働市場が変化する中で、日本企業の人財危機は深刻なものとなってきている。特にグローバル規模での優秀な人財の確保、育成、適材適所の配置などは日本企業が世界で後れをとっており、大きな課題となっている。こうした課題を解決できる仕組みとして注目されているのが、サクセスファクターズのクラウド型タレントマネジメントだ。今回、同社日本法人の樋口将嘉氏に、日本企業の人事課題と解決策についてお話を伺った。
“国内外で活躍できる人材”を育む通信教育 『仕事によく効く！ 思考術』コース
グローバル人材を育成するためには、語学や異文化理解教育だけでなく、“国内外で通用する”標準的なスキルも身につけなければならないはず──こうした考えを提唱しているのが、日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）。今回、同社通信教育事業本部の斎木輝之氏、西山朋樹氏に、“国内外で活躍できる人材”の育成について、お話を伺った。
ビジネスパーソンは今、なぜMBAで学ぶ必要があるのか？
グローバル化や次世代リーダー育成といった問題を持ち出すまでもなく、ビジネスパーソンはMBA を取得する理由がある。企業の側にも社員をMBA に送り出す理由がある。なぜ今、MBA なのか。これについて、中央大学ビジネススクールの佐藤博樹教授にお話を伺った。
リーダー人材の派遣先としての青山ビジネススクール
通貨処理機のパイオニアであるグローリーは、ロジカルに戦略を立てられる人材を育成すべく、青山ビジネススクール（以下、ABS）に社員を派遣し、MBAを学ばせている。今回、MBA を学ぶ意味について、同社人事部の野﨑祐一氏にお話を伺った。
2015年6月号
採用／配置／育成を根本から変える注目のツール
ジョブ・フィットを数値化する『PXT』
人材開発ソリューションを提供するHRD グループの企業、プロファイルズ株式会社。同社は企業やビジネスパートナーからの「採用や配置に使えるアセスメントがほしい」というニーズに応え、その職務に合った“人材のベストフィット”の診断や評価をサポートしている。今回、HRD グループの代表である韮原光雄氏に、人材のジョブ・フィットとはどのような状態か、そこで活用する『ProfileXT®』とは何か、お話を伺った。
キーワードは“職場ぐるみ”と“一貫性・継続性”
仕事を通じて若手が成長する環境をつくる
企業の将来を担う若手社員。その育成にあたり、人事と現場はどのようなかかわりが必要か。そして、若手社員が育つ環境とはどのようなもので、その環境づくりに必要なポイントは何か。日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）通信教育事業本部 販売促進部長の斎木輝之氏に聞いた。
HR EXPO 2015 は、前回に比べ1.5倍に規模を拡大して開催！
人事・経営者が来場するHR 系の商談会としては日本最大の規模を誇るHR EXPO 2015 が７月8 日（水）から10 日（金）までの３日間、東京ビッグサイトで開催される。3 回目の開催となる今回は、タレントマネジメントゾーン、EAP・メンタルヘルスケアゾーンの新設、さらに充実したセミナー類など、人事担当者注目の展示会となる。そこで今回、主催のリード エグジビション ジャパンHR EXPO 事務局長の松尾直純氏と事務局次長の細野圭氏に、HR EXPO2015 の見どころについてお話を伺った。
技能伝承、安全教育をライブラリで強化
JFEケミカル事例
石炭化学の分野を中心に世界最高の技術で社会に貢献することをめざすJFE ケミカル。生産現場で急速に世代交代が進む中、同社は技能伝承教育、安全教育の知識面の強化・補完に日本能率協会マネジメントセンターが提供する「e ラーニングライブラリ」（以下、ライブラリ）を活用している。今回、同社・西日本製造所倉敷工場の工場長・松木利幸氏と、３名の専任教育担当者・難波健次氏、斎藤政則氏、加藤正治氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2015年5月号
個の成長と組織の活性化を促す屋外体験型研修
プロジェクト アドベンチャープログラム
野外で行う“アドベンチャー”を共にすることで、チームの意識や信頼関係を変える体験型学習「プロジェクトアドベンチャープログラム」（以下、PA プログラム）。組織活性化に最適なPA プログラムを提供するプロジェクト アドベンチャー ジャパンは、組織の体制を見直し、代表取締役COOに茶木知孝氏が就任。企業や教育機関に向けて、PA プログラムの一層の認知・普及を図る。今回、茶木氏にPA プログラムの魅力と今後の展開について、お話を伺った。
2015年4月号
管理職教育の効率化を図る
「ビジネスマネジャー検定試験®」
組織の要である管理職の育成は、企業にとって重要な経営課題の１つ。その新たなソリューションとして注目されているのが、東京商工会議所が2015 年よりスタートさせる「ビジネスマネジャー検定試験」である。管理職に必要な幅広いマネジメント知識の習得を目的としており、第１回試験は7 月19 日（日）に全国で実施される（第２回は12 月に実施）。そこで、新検定試験の開発経緯や特長、企業がこの検定を活用することのメリットなどについて、同会議所の人材・能力開発部部長、鈴木秀昭氏に聞いた。
最新タイアップ記事一覧
2016年8月号
今までの働き方を見直し、男女が共に活躍できる社会へ
NWECの新たな取り組み
“わが国唯一の女性教育のナショナルセンター”としてさまざまな事業を展開する、独立行政法人 国立女性教育会館（NWEC：National Women's Education Center）。 その時々の社会の動きに合わせた活動を行うNWEC では、家庭と女性のキャリア開発の両立に関連し、「男性中心型の労働慣行の変革」と「男女の初期キャリア形成」に注目。 イベントの開催や調査研究などを通じて、質の高い情報を提供している。
「男女の脳の違い」を題材に、
ダイバーシティの本質と組織コミュニケーションを学ぶ
女性活躍推進法も施行され、女性が活躍できる組織づくりやダイバーシティ推進に取り組む企業が増えている。 そのような企業では、「ダイバーシティとは何か？ なぜ必要なのか？」ということに対する共通理解や目的の共有がまず求められる。 そのための研修として注目されるのが、感性分析の第一人者である黒川伊保子氏とテンプスタッフラーニングが共同開発した「男女脳差理解によるダイバーシティ・コミュニケーション講座」である。 ダイバーシティ推進のスタートアップ研修として、多くの企業で活用されている。
企業事例 東海東京フィナンシャル・ホールディングス
女性のキャリア支援は組織の成長に不可欠！
wiwiwのサービスによる戦略的サポート例
証券ビジネスを中心に、顧客のニーズに合ったソリューションを提供する東海東京フィナンシャル・グループ。 その持株会社である東海東京フィナンシャル・ホールディングスはダイバーシティを戦略的に推し進め、中でも女性のキャリア支援に積極的に取り組んでいる。そこで活用しているのが、女性活躍支援に定評がある株式会社wiwiw のサービス。今回、東海東京フィナンシャル・ホールディングスの岡田公代氏に、同社の女性キャリアアップ戦略と、その運用についてお話を伺った。
企業事例 興銀リース
女性活躍推進プロジェクトの発足で企業風土改革を開始
みずほフィナンシャルグループの総合リース会社である、興銀リース。1969 年に設立され、製造業向けの設備機器リースを中心に発展した同社は、女性が活躍できる職場にしていくために、「女性活躍推進プロジェクト」を発足させ、企業風土を変える活動を開始。それをサポートしたのが、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）のコンサルティングである。
コーポレート・ガバナンス向上に
不可欠な『役員力』強化のための唯一の公益法人
企業の役員の力を高め、組織体制の強化を支援するため2009 年に設立された日本で唯一の公益法人、公益社団法人会社役員育成機構（以下、BDTI）。BDTI が提唱する『役員力』とは何か、それがなぜ必要なのか、それをどのようにして高めていけば良いのか。BDTI代表理事のニコラス・ベネシュ氏にお話を伺った。
ライフワークス 誌上×対談
ミドル・シニア社員がキャリアを構築するには
企業のボリュームゾーンであるミドル・シニア社員が活躍するには、この層がいかにキャリアを築けるかが鍵となる。ミドル・シニア層のキャリア構築における課題や対応の方向性などについて、「キャリア権」の研究で知られる法政大学大学院政策創造研究科教授の石山恒貴氏と、ライフワークス事業企画室長の野村圭司氏が語り合った。
2016年7月号
企業事例 白鳥製薬 対立を克服するための「型」と「技」を
習得する部門長研修を実施
ビジネスに“正解”はないといわれる現在、異なる意見の対立から、新たなアイデアや解決策を生み出す方法として「コンフリクト・マネジメント」が注目されている。医薬品原薬等の開発・製造を手がける白鳥製薬では、部門長研修に、日本能率協会マネジメントセンター（JMAM）が提供する研修プログラム「GR-72 対立を克服する力」を導入。「良い対立」を起こすことにより組織を活性化させ、より大きな成果を上げることをめざしている。
2016年6月号
第一線で活躍する講師陣による
「超実践型」ビジネススクール
今年5 月、要注目のビジネススクールが開講した。経営支援・M&A アドバイザリー企業のフロンティア・マネジメントが運営する「フロンティア・ビジネススクール（FBS）」である。FBS の特徴は、同社で活躍する現役の経営コンサルタントやM&A アドバイザーが講師となり、講師自らが担当・経験した事例を受講者が疑似体験できる、「超実践型」の講義にある。同社代表取締役の松岡真宏氏に、FBS 開講の目的や授業の特徴などを聞いた。
世界で求められる能力とは何か？
真のグローバル人材を育むプレセナ社の育成プログラム
問題解決を核に、集合研修、研修内製化支援、e ラーニングなどを通して企業の成長を支援するプレセナ・ストラテジック・パートナーズ。トヨタ、三菱商事などの一流企業を顧客に持つ同社が新たに開発したグローバル人材育成プログラムは、大手企業からも注目を集め、導入社数も増加している。そもそも同社がなぜグローバル人材育成に関わったのか、同社のプログラムの特徴は何か、創業者の高田貴久氏にお話を伺った。
日本語を学ぶ外国人従業員をインストラクターが親身に支援する
「KUMON日本語プログラム」
近年、日本国内に勤務する外国人従業員が増えているが、中には、十分な日本語力を持たずに来日する従業員も少なくない。こうした在日外国人が日本語力を高めるための手段として注目されるのが、公文教育研究会の「KUMON 日本語プログラム」だ。学習者一人ひとりに担当インストラクターがつき、指導するところに定評がある。今回は、インストラクターを務める蔭井真有美氏に、この仕事への思いや、普段心がけていることなどを聞いた。
スマホ時代”にふさわしい
「Self-Developing Organization（自ら・開発する・組織）」の実現を
今や、大半の人が利用しているスマートフォン。知りたい情報がすぐに入手でき、SNS などを活用したコミュニケーションも盛んに行われ、人々の生活になくてはならない存在となっている。このような時代の中で、IT を活用した人材マネジメントはどうあるべきか。人材育成ソリューションの新バージョンをリリースした、サムトータル・システムズ代表取締役社長の平野正信氏に聞いた。
グローバルなモノづくり企業の現場を強くする
「Monodzukuri Test」とは？
国家検定「機械保全技能検定」の指定機関であり、「自主保全士」資格の主催団体でもある公益社団法人日本プラントメンテナンス協会（Japan Institute ofPlant Maintenance、以下JIPM）。JIPM は、2014年度よりグローバル企業の現場における人材育成を支援するためタイ語の「Monodzukuri Test」を実施し、さらに英語版の作成も進めているという。Monodzukuri Test の意義や実施状況について、JIPMの鈴置智、角田英政の両氏にお話を伺った。
2016年5月号
研究組織を強化するには技術戦略だけでなく
現場のマネジメント力・変革力の支援が鍵
製造業において、競争優位の重要な鍵を握る研究業務だが、取り巻く環境の変化の中で、「現場に元気がない」「期待する成果が出ない」という課題を抱える組織が少なくない。研究人材の持てる力をいかんなく発揮させ、研究組織を強化するには、どのような取り組みが求められるのだろうか。
R&D 組織のコンサルティングに従事する、日本能率協会コンサルティング（JMAC）のシニア・コンサルタント、庄司実穂氏に聞いた。
ライフワークス 誌上×対談
ミドル・シニア社員が会社で活躍するためには
65歳までの雇用義務化や労働力人口の減少などを背景に、シニア社員やその予備軍であるミドル社員の活躍は、企業にとって重要なテーマとなっている。そこで、高齢者雇用に詳しい法政大学経営大学院教授の藤村博之氏と、ライフワークス営業部部長の野木亮氏が、ミドル・シニア社員のキャリアについて語り合った。
派遣スタッフの能力開発と
キャリアアップを継続的に支援
ケイキャリアパートナーズ事例
人材派遣業、職業紹介事業、能力開発事業を展開するケイキャリアパートナーズ。2015 年９月に労働者派遣法が改正され、派遣スタッフのキャリア形成支援が義務化される以前から、同社は日本能率協会マネジメントセンターが提供する「e ラーニングライブラリ®（以下、ライブラリ）」を導入し、派遣スタッフの学びを支援している。今回、同社代表取締役社長の林直樹氏と神戸営業所所長の井原新氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。
2016年4月号
理論と実践でやる気の本質を学ぶ
『公認モチベーション・マネジャー』資格
働く力の源泉となるモチベーションをどのように高めれば良いのか──これを理論と実践の両面から学習し、身につけることができる『公認モチベーション・マネジャー』資格に注目が集まっている。 今回、モチベーションに関する2人のプロフェッショナルが、こうした資格が注目される背景と、資格を活用しながらどのようにして働く人のモチベーションを高めていくべきかを話し合った。
セミナー・イベントレポート
国際ビジネスコミュニケーション協会出版記念フォーラム
VUCA時代のグローバルリーダー育成を考える～「地球人財」がグローバル時代を勝ち抜く～
国際ビジネスコミュニケーション協会は昨年12月、グローバル人材育成支援の一環として開催している「地球人財創出会議」の講演・議論の内容を書籍化した『日本発、世界に飛躍「地球人財」がグローバル時代を勝ち抜く』（ダイヤモンド社）を上梓した。その出版記念として、「グローバル時代を勝ち抜くために、個人や組織はどうあるべきか」をテーマに開催されたフォーラムの内容を紹介する。
2016年3月号
経営・事業に貢献する人材育成の仕組みをつくるための３つのポイント
経営・事業に貢献する人材を育成するには、育成の仕組みづくりが必要となる。自社にとって有効な仕組みにするためには、どのような点に気をつけるべきだろうか。HRM 領域のコンサルティングに携わる日本能率協会コンサルティング（JMAC）HRM 革新センターのチーフ・コンサルタント、村上剛氏に聞いた。
アセスメント＋反復演習で良質な経験を積み
管理職のマネジメント力を向上日本シイエムケイ事例
自動車やスマートフォンなどで使われるプリント配線板の専業メーカー、日本シイエムケイ。同社は管理職教育に日本能率協会マネジメントセンター（以下、JMAM）が提供する研修プログラム「GR-72」を導入、アセスメントによる内省と反復トレーニングによるマネジメント力の向上を図っている。今回、日本シイエムケイの河島正紀氏、田中典宏氏に同社の管理者教育について、お話を伺った。
2016年2月号
ストレスチェックの義務化をチャンスと捉え
メンタルヘルス不調の予防体質強化を
ストレスチェックの実施が義務化されるなど、従業員のメンタルヘルス不調の未然防止が多くの企業にとって課題となっている。日本能率協会（JMA）グループのJMA ホールディングスメンタルヘルス研究所では、単に義務化対応としてストレスチェックを実施するだけではなく、これを機会として、組織の予防体質強化（いきいきと働ける組織づくり）に取り組むことを提案している。同研究所主任研究員の馬場裕子氏に、具体的な進め方やそのポイントを聞いた。
