J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2011年01月号

グローバル時代における これからの日本的人づくり

昨今、グローバル人材育成が急務となり、多くの企業がその取り組みを始めている。そこで中心となるのはMBA的ビジネス知識や語学教育、異文化理解などのスキル教育である。もちろん、スキルは欠かせない。だが、グローバル人材に求められる本質的な能力は、それだけでは得られないだろう。本特集の目的の1つは、その本質を探究することである。
そして、もう1つは、グローバルに通じる日本の強みを再考することだ。新入社員の約半数が海外で働くことに消極的だといわれるほど、若手の内向き志向が強まる一方、企業も新興国に世界市場を席巻され、存在感が薄れてきている。
こうした状況で、日本の強みを再認識することは、地に足をつけ、自社の中で変えるべきところと、変わらずに維持するところを冷静に判断し、企業力を高めることにつながるのではないだろうか。
本特集では、多様な日本の強みが挙げられた。今回のオピニオンで上海万博日本政府代表の塚本弘氏が語った「協調性」、一橋大学の守島基博教授や中央大学の中島豊特任教授が言及した「人を育てる意識」、企業・個人事例で明らかになった「人を大切にし、長期的に育てること」「現地の地域や人と共に成長すること」「約束を守る誠実さがあること」「礼儀正しく、謙虚」など、なじみ深い日本企業の特性ばかりだった。
同時に、すべての人がグローバルで仕事をするうえで必要だと指摘したのが、他者を受け入れることだ。そもそも、グローバル化とは、「二元論から多元論に変わること」(中島特任教授)である。多元論の世界では、日本と非日本に分けて、優劣をつけることはできない。それぞれが異なり、それぞれに魅力があるからだ。
異なる価値観を持つ他者を受け入れることは、時に難しい。だが、その一歩は実は、「自己理解」にある。それが他者理解につながるからだ。日本の強みを考えることは、自らのアイデンティティを考えることであり、自己理解を深めるだろう。
日本の強み――本特集ではさまざまな強みが語られたが、その根幹は、これまで正しい志を持つ日本企業が、脈々と培ってきた「人づくりの信念」にある。今一度その強みに着目し、磨き上げることは、日本が世界に伍して勝ち抜くための力となるはずだ。本特集が、世界の中の日本が輝きを増す一助になれば幸いである。

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