J.H.倶楽部

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月刊 人材教育 2015年01月号

おわりに 柔軟に生き残る組織づくりに必要なことは

新年号は「HRトレンドキーワード」として、しなやかな人材・組織開発に役立つ情報を取り上げた。それぞれ簡潔に振り返りたい。

【1 ニューロマネジメント】

ASTD(ATD)等で近年話題となっている「脳科学」。NTTデータ経営研究所ニューロイノベーションユニット長の萩原一平氏は、人事部門が自社社員を活性化したり、会社のめざす方向にベクトルを合わせるためには、人の動作や感情の司令塔である脳のことを知っておくべきだと語っている(28ページ)。

さらには、人種や男女などによっても脳の特性が違うため、日本企業が欧米流の制度をそのまま取り入れたり、男女で一律に人材活用を図っても有効ではないという。そうした脳の特性の違いの例と、ではどうしたらよいかという、具体策の提案も行っている。

【2 人事とビッグデータ】

慶應義塾大学 大学院経営管理研究科 特任教授の岩本隆氏は、人事部門が今後より活かすことのできるデータの種類と、その活用方法について述べた(34ページ)。

岩本氏によれば、給与、異動履歴や従業員満足度調査の結果、360度評価等々の人事関連データを分析することで、例えば、離職率と特に相関が高い因子が判明したり、業種別や職種別にハイパフォーマーが育つコンピテンシー、スキル、モチベーション、経験の組み合わせを導き出すことができる可能性があるという。これからの戦略的な人事・人材開発には、統計学が強い味方になるのかもしれない。

【3 女性活躍推進】

「女性活躍推進」はまぎれもなく、日本企業が取り組むべきテーマだ。これまで「男性正社員」を中心としてきた企業のあり方が、今後のさらなる成長に向けて見直されている。

そうした中、安倍晋三政権が成長戦略の中核に位置づけ、企業の背中を押したことは事実だ。そこで、経済産業省経済産業政策局の福地真美氏が2014年10月に行った講演から、政策の概要や女性が活躍することによる好影響に関するデータ、「ダイバーシティ経営企業100選」や「なでしこ銘柄」といった表彰制度、そして先行企業に見られる傾向や具体例を掲載した(38ページ)。

福地氏の記事からは、ダイバーシティ経営の土壌づくりの8 つのポイントなどについて知ることができる。

グローバル人事への道

【4 「内なるグローバル化」と、外国籍人材の獲得・活躍】

「内なる(本社機能や人事の)グローバル化」も、人事部門に突きつけられた喫緊のテーマである。

三井化学は、外国籍人材を積極的に採用し活用している企業の1社だが、その難しさや悩みも含めて取り組みを紹介してくれた(44ページ)。

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