JMAM 通信教育優秀企業賞　表彰企業事例報告　東和薬品

能力開発の基軸として通信教育を位置づける

高齢化が進展している我が国において、急速に進むジェネリック医薬品の普及。患者の医療費抑制、国の財政負担の軽減が期待され、政府が後押しをする形で市場が拡大している。

東和薬品は、こうしたジェネリック医薬品普及の波に乗り、成長を続けている。しかし、同時に“組織の成長に人材の成長が追いつかない”という問題が生じた。

たとえば「各部署に高い専門性を持つ『プロ』は多いが、部下を育成する風土が弱い」「組織の急速な拡大によりOJTの機能が低下していった」などの課題が明確になる中で、トップから「企業として社会的責任を果たし、持続的な成長を実現するために、一人ひとりが自己革新能力の向上に取り組んでほしい」と号令がかかった。

そうした流れを受けて2007年、役職区分別に、階層別研修、職務別研修と自己啓発を柱にした教育体系を創設。管理職教育（必修講座）と、自己啓発制度の手段として、通信教育を新たに導入した（図表１）。

通信教育が評価されたのは、MR（医薬情報担当者）を中心に、多くの社員が全国の拠点でそれぞれ勤務しており、仕事が忙しくまとまった時間がとれない、集合教育中心では業務に支障が出る恐れがあるといった状況に対応できる学習方法であったからだ。費用が比較的安価で予算のメドを立てやすく毎年継続して実施できること、また学習の進捗状況をネット上で随時把握できるシステムがあり、それもメリットと理解され、導入された。

当時の状況を、企画本部人事部長の相澤直樹氏は次のように述べる。「社員が自ら学習する“意欲”を醸成したいと考えました。そのためには“きちんと実のあるプログラム”と“継続的に実施できる仕組み”を持った学習方法でなければなりません。また、忙しいから集合研修には参加できないと言い訳されるような形にはしたくありませんでした。当社の組織改革を通信教育から始めようと決めたのは、こうしたことが理由です」

階層別の必修講座で共通言語をつくる

組織改革を推進するため創設された東和薬品の教育体系。その柱の一つである管理職教育のねらいは、“社内の共通言語づくり”である。