教育研修を体系的に設計する力を養う 戦略実現に貢献する 教育体系構想力レベルアップコース

専門性が必要な教育部門

ビジネス環境は変化の激しさを増し、次々と浮かび上がる新たなニーズや課題に対して、よりいっそう迅速な対応が迫られるようになってきている。

このような状況において、人事・教育部門は経営や現場の要請に十分に対応できているだろうか。会社が持続的な成長を遂げるためには、慣習的で場当たり的な教育研修ではなく、経営戦略との連動性を高めることが重要だ。そのために、教育研修を企画する人事・教育部門においても、体系的な知識と専門性に基づいた進化が求められている。

JMAMが実施した調査によると、教育を専門に担当する社内の人材は60％の企業で３名以下となっているため日々のオペレーションに追われ、教育研修の企画になかなか手が回らないという声もよく聞かれる。

また、人事・教育部門への配置も、以下のようにかつての慣習的なローテーションからの変化が見られる。

・教育研修担当は、営業・開発などの事業部門からの異動者が75％

・教育研修担当のローテーションは３～５年以内が75％

このように、教育研修における戦略との連動性を高めるために、事業部門の現場経験者を意図的に教育研修担当として配置している傾向が読み取れる。

一方で、異動者本人への教育機会はOJTが中心という企業が90％以上であり、教育研修の専門知識や業務遂行スキルを体系的に習得する機会は十分ではないともいえる。

戦略達成に向けた教育研修の重要性が認識されながらも、それを担う“人事・教育部門の教育施策”が整っていないというのが現状なのだ。

基礎～実践までをサポート

そこで、戦略との連動性を高める教育体系の見直しを任された企画担当向けに開発されたのがJMAMの「教育体系構想力レベルアップコース」だ。

その特徴について、同コースを開発したJMAMパートナーコンサルタントの金子誠二氏は、「これまで、私たちが顧客に対して実践してきた問題解決のコンサルティングプロセスをフォーマット化したことで、教育体系を構想するための手順とスキルを学ぶことができる点にあります」と話す。

この講座には、基礎編と実践編がある。基礎編ではケーススタディを通じて、教育体系を構想する一連の流れを具体的、体験的に学ぶことができる。このケーススタディについて、金子氏と共にコース開発を担当したJMAMチーフHRMコンサルタントの田崎洋氏は、「ケースで取り扱う内容はどこの企業でも起こりうることなので、多様な業界における教育研修の見直し・設計に必要な学習が可能となっています」と話す。

講座は、定員を12名と少数に絞ることで、講師が参加者と密に関わりながら、それぞれの意見を深掘りし、活発に議論できるような構成になっている。

実践編では、さらに４日間かけて自社の構想案を作成する。実務への適用を２日間、実践支援を２日間かけて学び、講師による個別指導が受けられるため、各企業の置かれた環境や、トップおよび事業展開の方針に応じて、より実情に合わせて学べることもポイントだ。

また、自身の構想設計力を磨くだけでなく、参加者同士が相互にコメントをし合うことで、幅広い視点を持ったり、企画担当としての想いを感じ、共有したりする場にもなり、この積極的な交流が学びの良い刺激になっているようだ。

先日開催された基礎編の様子を紹介しよう。事前に提示された課題をもとに、グループ内で白熱した議論が展開された。各自で考察・作成した案に対して「なぜこの案が採用に至ったのか」「このケースだったら、どうするか」など、思考を掘り下げる質問が、参加者同士で飛び交っていた。

講座終了後は、「今まで上司や先輩に手法を教わることで取り組んできた。今回の講座では体系立てて考えるヒントを得られ、OJTで得た知識や手法を整理し、振り返る良いきっかけになった」「現状を認識するためには、人事だけで考えるのではなく、他部門の人も巻き込みながら進めることが必要だと改めて思った」「教育研修担当も、経営課題を深く理解することが重要だと分かった」という声が聞かれた。

会社を動かすダイナミズムを体感

教育研修の企画・実践者という役割を担ううえで必須となる専門性や視点を本講座で身につけることによって、担当業務により自信を持って取り組めることが期待できる。

全社を動かす経営のダイナミズムを体感できることが、教育研修業務に携わる醍醐味でもある。長いビジネス人生において教育・研修担当の期間に‘ワンポストひと仕事’を全うすることが、会社にとっても本人にとっても、将来に活きる貴重な経験になるに違いない。