第一線で活躍する講師陣による「超実践型」ビジネススクール

「買い手発想」に立つ

フロンティア・マネジメントは、共に産業再生機構で大手企業などの事業再生に携わった大西正一郎氏（弁護士）と松岡真宏氏（元証券アナリスト）が、2007年に設立した経営支援・M&Aアドバイザリー企業である。社内にはビジネス、金融、会計、法律などの専門家がそろい、多様な課題を抱える企業に対して、総合的な経営支援サービスを提供している。松岡氏は、同社を設立した目的を「知識産業における売り手発想から買い手発想への転換」だと語る。

「コンサルタントはコンサルティング会社、弁護士は弁護士事務所、会計士は会計事務所といったように、従来の知識産業は業種ごとに分かれてサービスを提供してきました。このようなサービス提供のあり方は、売り手発想に基づくものと言えます。私は産業再生機構で、各専門家に仕事を依頼する立場にありましたが、それぞれから出された提案の調整にとても苦労した経験があります。そこで、我々は買い手発想に立ち、各専門家を社内にそろえ、お客様の課題に合わせて総合的な経営支援をしたいと考え、当社を設立しました」

現在、同社の案件数は年間300件を超え、M&A案件の関与数は独立系ファームではトップクラスの実績を持つ。経営支援・M&Aアドバイザリーの分野で高い評価を受けている同社が、創業以来蓄積してきた経験や知見を活かして開講したのがFBSである。なぜ、ビジネススクールを立ち上げたのだろうか。

「我々のビジネスは、“知識”という商品をお客様に提供することです。ビジネススクールも、その延長上にあります。これからのコンサルティング会社は、過去に得た知識やノウハウを守ろうとするのではなく、新しい価値を生み出すことに専念すべきだと考えています。これまでに培った経験や知見は、広く社会に提供すべきだと考え、FBSを開講することにしました。当社の知見を広めることにより、多くの企業にコンサルティングやM&Aの手法が広がり、企業の成長戦略が加速し、日本経済が発展することに寄与すると共に、当社のファンを増やしていきたいと考えています」

ビジネススクールの課題

近年、社員のスキルを高めるために、ビジネススクールに派遣する企業が増えている。松岡氏は、これからのビジネススクールに必要なのは、スピーディな環境変化への対応だと指摘する。

「既存のビジネススクールに通う受講生の声を聞くと、欧米のビジネススクールが作成した欧米の企業のケースを使用することが多いようです。そうすると、タイムラグが生じるため、どうしても数年前の事例を取り上げることになります。しかし、今や“ドッグイヤー”という言葉も使われなくなるほど、世の中はどんどん変化しており、５年前のケースですら、現在にはそぐわない可能性があります。また、欧米と日本では歴史・文化的背景が異なります。例えば、欧米企業の海外展開の事例が日本企業にそのまま役立つとは思えません。さらに、実務から離れてしまっている講師が多いようです。その場合、講師自身が活躍した時代の経験でしか語れないでしょう。例えば、スマートフォンが普及する以前の経験だけでは、今の時代に通用するとは言えないのではないでしょうか」 これらの点を踏まえ、FBSが掲げているのが「超実践型」というコンセプトである。

「いかに実務に役立つ知見を得ることができるか、という“買い手発想”からFBSは成り立っています」

「超実践型」である理由

FBSには、「超実践型」を裏づける３つの特徴がある。

①リアルタイムのケーススタディ

フロンティア・マネジメントのコンサルタントやアドバイザーが実際に経験した事例を参考に、ケースを作成する。ケースは基本的に各講師が実践・体験した事例のため、受講生により現実的な示唆を提供することができる。ケースは“鮮度”の観点から、毎年見直しを検討する。

②第一線で活躍する現役講師陣

FBSでは、フロンティア・マネジメントで実際に活躍している経営コンサルタントやM&Aアドバイザーが講師を担当する。それぞれの現場で直面した課題を乗り越えてきた経験をもとに、より実践的な講義を行う。

③総合的・多角的に学べる

経営学・法務・会計など、多様な専門家が在籍するフロンティア・マネジメントならではの知見を活かし、１つの現象を多角的に切る、総合的な判断力を育成できる。

「現在の経営に欠かせないのが“総合力”です。例えばM&Aを行う場合でも、産業、法律、会計、財務など、多様な知識が求められます。FBSでは、こうした各側面から議論を行うことで、実務を実践できるだけの知見を身につけることができます」

実務に使える知識を伝授

FBSのカリキュラムは、「経営戦略」「M&A」「経営管理」の３分野において、「基本」「実践初級」「実践上級」にレベル分けされた15講座が用意されている。１講座から取得可能なカフェテリア方式のため、必要とする講義だけを選んで受講することができる。2016年度は、各講座が３回ずつ開講される。

各講座は全体で３時間（一部の講座は５時間）と、短時間で学びを得られるようになっている。その分、講義は参加型のセッションが中心となるため、事前にケースを読み込み、自分なりの考えを整理したうえで臨むことが前提となる。講義ではケースをもとに論点の討議、整理を行い、最後に講師の経験に基づいた課題解決のための示唆が提供される。

「当校では学位の授与はありません。その代わり、将来の経営者を育成したいと考える企業にとっては、画期的なビジネススクールだと自負しています」

第一線で活躍する現役の講師から、リアルタイムのケースを学べるFBS。社員に実践的な経営スキルを学ばせたいのであれば、検討する価値は大いにありそうだ。