理論と実践でやる気の本質を学ぶ『公認モチベーション・マネジャー』資格

働く力の源泉となるモチベーションをどのように高めれば良いのか──これを理論と実践の両面から学習し、身につけることができる『公認モチベーション・マネジャー』資格に注目が集まっている。 今回、モチベーションに関する2 人のプロフェッショナルが、こうした資格が注目される背景と、資格を活用しながらどのようにして働く人のモチベーションを高めていくべきかを話し合った。

角山 剛氏
東京未来大学
モチベーション行動科学部 学部長
モチベーション研究所 所長

大島 崇氏
リンクアンドモチベーション
モチベーションエンジニアリング
研究所 所長

●お問い合わせ先
一般社団法人 モチベーション・マネジメント協会
〒120-0023 東京都足立区千住曙町34-12
TEL:03-5284-3662
E-mail: motivation@mm-a.jp
URL:http://www.mm-a.jp

何を頑張ればいいのか

大島氏:モチベーションという言葉自体は2000年頃から一般化してきて、「パフォーマンス=能力×モチベーション」といった式が知られるようになったのもこの頃です。ただし、当時はモチベーションは「あればいい」といった位置づけでした。今は日本市場全体が低成長期に入っていく中で、働く人一人ひとりが「なぜこの仕事をしているのか」「この仕事によって何を成し遂げたいのか」を考え、モチベーションを高めることが必要になってきています。

角山氏:意欲ややる気の重要性は昔から言われてきましたが、それがサイエンスとして捉えられていませんでした。特に若手のビジネスパーソンは、上司から「頑張れ」と言われるばかりで、何をどう頑張ればいいのか分からないという状況だと思います。

大島氏:ワーク・モチベーションは、どんな人でも必ず下がります。特に若手の方は顕著です。採用されてモチベーション高く入社してくるわけですが、リアリティ・ショックに必ず直面します。その時に、自分のモチベーションを維持できるか、また周囲がモチベーションを高めるよう働きかけることができるかが重要です。採用が難しい時代に、せっかく採用した優秀な人材に退職されては会社としてもそれまでの投資が無駄になってしまいますし、「従業員も会社を選ぶ時代だ」ということは忘れてはいけないと思います。だからこそ、モチベーション・マネジメントが大切なんですね。

理論と実践の融合

角山氏:モチベーション研究は心理学の中でも100年以上の歴史があるのですが、ビジネスの現場ではいまだにモチベーションは精神力や気合いの問題だと思われているようです。こうした状況は変えていく必要がありました。

大島氏:そこで、モチベーションに関する知見を持つ東京未来大学のモチベーション研究所と、創業時からモチベーションを軸にしたコンサルティングを展開しているリンクアンドモチベーションが協力して一般社団法人モチベーション・マネジメント協会を創設し、同会が管理・運営する『公認モチベーション・マネジャー』資格を立ち上げました。この資格は、大学生から若手ビジネスパーソンまでを対象にした自己のモチベーション・アップを目的に学習する『Basic資格』と、組織管理者やプロジェクト管理者を対象にした、他者のモチベーションをマネジメントすることを目的とした『Advanced資格』があります。

角山氏:モチベーション理論に関してはプロフェッショナルといえる2つの機関が協力し、また多くの企業と理論を実践してきたリンクアンドモチベーションが関わっていることで、理論と実践がうまく融合した資格になっています。この資格を取得することで、モチベーションという目に見えないものをきちんと学び、そのマネジメント手法を身につけたことを見える化できる点が評価を受けています。

大島氏:例えば、管理職層が『Advanced資格』を取得していれば、マネジャー自身がこれまで経験で行ってきたことの理論的なバックボーンを得ることができるのはもちろん、若手社員にとっても安心材料になります。また、モチベーション・マネジメントに熱心に取り組んでいる会社というのは、対外的にも良いイメージを発信することができます。さらに、近年問題になっている新型うつやメンタルヘルス不調の問題に対しても、これを学ぶことで良い影響が期待できます。若手社員やマネジャー個人としてはもちろん、会社としてもモチベーション・マネジメントは必須になっているということですね。

今こそ共通の指針が必要

大島氏:若手社員の働き方が多様化し、非正規雇用も増えていますから、そうした方々をマネジメントする難しさがあります。会社へのコミットメントが時給だけという人たちに「このマネジャーの下で働きたい」「この仕事はやりがいがある」と思ってもらうにはどうすればよいのか。経験だけで培ってきたマネジメントでは、若手のやる気スイッチを入れることは難しいでしょう。彼らがどういう段階の欲求を持っているのか、例えばマズローの欲求階層説のようなバックボーンを身につけることが必要です。

角山氏:非正規雇用の問題だけでなく、グローバル化が進行する中で、文化や行動様式が異なる人同士が一緒に仕事をすることが当たり前になってきています。たとえ異なる文化であっても、我々日本人がマズローを理解できるように、基本となる部分は同じであり理論は適用できますから、モチベーション・マネジメントが共通の指針となるはずです。

大島氏:モチベーション・マネジメントの理論をもっと深く学びたいという人のために、23理論を学習し、レポート+小テストを繰り返して資格を認定するコースも新設しました。一人でも多くの方に『公認モチベーション・マネジャー』資格を取得していただき、何が自分や他者を動かすのか、どうすれば成長し続けることができるのかを身につけていただきたいと思います。

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