教育担当者発!多様なツールでライブラリの利用を促進石油資源開発事例

石油・天然ガス開発のリーディング・カンパニーとして知られる石油資源開発。「エネルギーの安定供給を通して地域社会への貢献を実現すること」を経営理念に掲げる同社は、社員のビジネス基礎力向上を目的に、日本能率協会マネジメントセンターが提供する「eラーニングライブラリ®(以下、ライブラリ)」を導入している。今回、同社人事部 採用・人材教育グループの渡邉智子氏に、ライブラリの活用法についてお話を伺った。


渡邉智子氏
石油資源開発 人事部 採用・人材教育グループ
●お問い合わせ先
株式会社日本能率協会マネジメントセンター
e- ラーニング事業本部
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平等な教育機会を提供

1955年に創業した石油資源開発は、エネルギー資源の確保という我が国にとって大きな課題に取り組んでいる石油・天然ガス開発のリーディング・カンパニーだ。E&P事業(石油・天然ガスの探鉱・開発・生産)、天然ガス供給事業、環境・新技術事業を柱に、国内はもとより海外においても石油・天然ガスの探鉱・開発に従事しており、カナダのシェールガス開発事業に参入したニュースは記憶に新しい。

同社が求める人材像と、そうした人材を育成するための教育体系について、人事部 採用・人材教育グループの渡邉智子氏は次のように述べる。

「現在、当社は積極的な海外展開を進めており、カナダ、インドネシア、イラク、英国(北海)での事業領域の拡大に伴い、グローバルな事業展開力、組織マネジメント力、高度な専門性に強みのある人材が必要だと考えています。そうした人材の早期育成を含む全社的な人的基盤の強化を図るため、全社共通の『キャリア開発ガイドライン』をつくり、人材育成コースの設定、キャリア開発面談、キャリアステージ研修(階層別)、キャリアデザイン研修、ビジネス基礎研修等を体系化しています」

こうした教育体系の中で、eラーニングは重要な教育機会として位置づけられている。国内操業エリアは北海道、秋田、山形、新潟と広く、海外ではインドネシア、カナダ、イラクなどに権益を保有している同社では、全事業所の社員に平等な教育機会を提供することが難しい。そこで導入されたのが、eラーニングだ。

「人的基盤強化には全社共通の基礎力が必要です。そのための教材としては、国内外の全事業所で平等な教育機会を提供でき、時間と場所を問わずに学習できるeラーニングが最適です。また、ガイドラインでは社員の自主的な成長が求められており、自己啓発の環境づくりにも役立ちます」(渡邉氏、以下同様)

コース数と充実した内容が魅力

同社が数あるeラーニング教材の中からライブラリを選んだ理由は「“基本的なビジネススキルに関するコース数が多く、内容が充実していること”が決め手になりました」という。また、技術系コースも技術専門教育の補助教材として重宝されており、2012年の導入時より全社員を対象に、マネジメント系・技術系の全てのコースが学び放題の全コースライブラリを継続利用している。

ライブラリの導入当時は、「1年間で2コースを受講してください」というアナウンスとともに社員の自主性に任せて運用していた。

その後、新たに同社が導入した目標管理制度の理解促進のため「目標によるマネジメント基本コース」「メンバーのための目標管理基本コース」を、さらに人事評価制度の変更に伴い、社内説明会の実施に合わせて「人事評価の基本コース」を制度受講とした。現在は、役員から管理職、一般社員、新入社員まで、役割や資格等級に応じて身につけてほしい基本スキルと推奨コースを定めて活用している。

運用の流れは、5月~8月、9月~12月、翌年1月~4月の4カ月ごとに1コース以上の受講を促し、「年間で3コース以上受講してください」とアナウンスしている。受講者は、事前に推奨コースの中から学習するコースを人事に申請する仕組みだ。

意欲を高める多様なツール

同社の場合、担当者の渡邉氏がライブラリの活用に非常に意欲的で、さまざまな工夫を凝らした多様なツールを活用している点がポイントだ(図)。

「1コース以上修了した方全員に“お疲れ様メール”を送っています。メールの文面にも気を配り『事前申請の宣言どおりに受講を修了したあなたは、会社にとって貴重な存在です』と称えています。受け取った方からは『嬉しかった』と言われますね。逆に、修了していない方には、“頑張ってメール”を送っています。

また、『eラーニングライブラリInformation』というニュースを月に数回発行し、新コースや今後の開講予定コースの案内、受講者の声などをまとめて、社内イントラネットに掲載しています。

ポスターも作成し、オフィス内に貼り出しています。手書きの4コマ漫画を入れるなど、目につく工夫をしています。さらに、電話や口コミも使ってアナウンスをしています。受講数のアップにつながることは何かを考え、できるかぎりの対策をしています」

文面にまで気を配ったメール、ニュースの発行頻度の高さ、手づくりの4コマ漫画まで作成するポスターなど、担当者の熱意が社員の学習意欲を高めている好例だと言えるだろう。最近は渡邉氏のもとに「私も受講してみよう」「Information見たよ!」といった声が届くことが増え、社員の反応が良くなってきていることを実感しているという。

今後の課題については次のように述べる。

「自己啓発は、率先して学習する人とそうでない人に二極化しがちなので、どうすれば皆に興味を持ってもらえるかが課題です。今後は、受講者同士が受講後の感想などを話せる場を設定できないか、検討しているところです」

ライブラリの活用法について、新しいアイデアを練っているという渡邉氏。その取り組みに、引き続き注目していきたい。

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