HR EXPO 2015 は、前回に比べ1.5倍に規模を拡大して開催！

人事業界・日本最大の展示会

全国から人事のプロが集まる、HR EXPO。人事業務を支援する企業各社の製品やサービスをその場で比較・検討し、商談までできるHR系の展示会だ。第２回の昨年は、93社が出展し、3万5204名が来場。3回目となる今年は、出展企業150社、来場者４万5000名をめざしており、この業界では日本最大の展示会となる見込みだ（※）。

さらに今回は、「タレントマネジメント ゾーン」「EAP・メンタルヘルスケア ゾーン」を新設。どちらも近年注目が集まっているテーマだけに、この特設ゾーンは見逃せない。来場者である人事担当者にとっては、一度足を運ぶことでより多くの情報を得ることができる場となる。

HR EXPOを主催するのは、年間123本の国際見本市を開催する日本最大の国際見本市の主催会社、リード エグジビション ジャパン。同社は数々の国際見本市を主催するだけでなく、来場者に関して『「水増し無し」の憲法』を有する、真にプロフェッショナルな主催会社だ。来場者数を正直に発表することを義務とし、その集計方法まで文書で公表することで知られている。そんな同社が一昨年にHR部門の展示会を実施するに至った理由は、人事担当者からの熱い要望があったからだという。

かつては同社が主催する『総務・人事ワールド』に『人事サービス・ゾーン』を設けて人事のニーズに対応したが、このゾーンに集まる人事担当者から“人事業務にまつわる製品・サービスをもっと見たい”という声が非常に多く上がったことがHR EXPO開催のきっかけ。

実はこうした声は現在でも、特に地方の企業の人事担当者から多い。そうした声を受けて、2016年11月には大阪での『第1回 関西 HREXPO』の開催も決定し、本展に対する期待はますます高まっている。

人事にとって課題解決の場

HR EXPOは、来場者である人事、出展社である企業の双方にとって大きなメリットがあるのが特徴だ。まず、来場者にとってはこれまではWebによる情報収集が中心だった人事業務関連の製品・サービスの情報を、その場で直に見て・触れて・感じることができる。さらに多くの情報を一度に比較検討でき、わからないことはその場で相談もできる。来場者からは「製品やサービスに関する情報をしっかりと得ることができるのでよかった」「専門家ではないのでシステム等についてわからないことも多い。きちんと相談できてよかった」といった声が上がっている。

一方、昨年の出展社からは、「課題を持った来場者が多く、300名がブースに来訪。すでに1000万円の受注が決定し、最終的には2500万円の売り上げを見込んでいる」（採用支援サービス／ A社）、「人事部・情報システム部・経営者を中心に300名と名刺交換。100社と商談。過去に出展した中で、一番成果につながっている」（タレントマネジメント／ B社）といった声が多数上がっている。

「当社の展示会は、商談スペースをきちんと設けることができ、そこが来場者にとっては課題解決の場として、出展社にとっては商談の場として成立している点が大きな特徴です。実際、リピーターとなる出展社は、商談ブースを設けている企業が多いですね」（松尾氏）

“その場で商談までできる”という点がHR EXPOの特徴であり、他のHR部門の展示会と大きく違うところだ。会期中は情報収集や名刺交換にとどまり、商談は後でといった一般的な展示会にありがちなステップを省くことができる。通常業務が多忙を極める人事担当者にとっては、この点も大きなメリットとなるだろう。

セミナー数も倍増

HR EXPO 2015は、講演会やセミナーでの情報提供にも力を入れている。

「今年は、昨年６セッションだったセミナーを一気に13セッションに増やします。昨年のHR EXPO終了後、人事の方から“他社の人事が何をやっているのかをもっと知りたい”という声を多数いただきました。そこで今回はセミナーや講演会を充実させ、セミナー会場も大きな会場を用意して、情報提供にもさらに力を入れていきます」（細野氏）

今回のセミナーでは「経営戦略としてのダイバーシティ推進」「人材育成の最新企業事例」など、人事関係者なら聞いておきたいテーマの講演が予定されている。

人事担当者にとって、各種製品・サービスを一度に比較検討でき商談までできる、またとないチャンスとなるHR EXPO 2015。会期中に会場に足を運び、生きた情報の収集や、課題解決の場として活用していただきたい。

※2015年４月現在、同種の展示会との製品展示面積・出展社数の比較。